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EMCを8兆円で買収したDellの本当の脅威

2015年10月15日(木)

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 米Dellが生き残りをかけて、米EMCを670億ドル(約8兆円)で買収すると発表した。買収後に売上高が800億ドル(約9兆5000億円)を超える新生Dellの最大の脅威は、同業のメーカーではない。DellやEMCのハードウエアを使わずにサービスを展開している、パブリッククラウド事業者だ。

 Dellは2015年10月12日(米国時間)にEMCの買収を発表し、EMCの株主に対して1株当たり総額33.15ドルを支払うとした。これは直近のEMCの株価に対して、28%のプレミアムを加えたものとなる。EMCは60日間、Dellよりも良い条件で買収を提案する企業が現れるのを待つ。そのような企業が現れなければ、株式の買い取りが始まる。買収完了は2016年の5月から10月の間を予定する。

売上高800億ドル、IT業界4位の巨大ベンダー

 670億ドルという買収金額は巨大だが、その価値の半分近くをEMCの子会社である米VMwareが占める模様だ。EMCはVMwareの株式の81%を保有しており、買収発表前のVMwareの株式時価総額は361億ドル。その81%は292億ドルとなる。

 米IBMがパソコン事業とPCサーバー事業を売却し、米Hewlett-Packard(HP)がサーバーやソフトウエア部門の「Hewlett-Packard Enterprise」と、パソコンとプリンター部門の「HP Inc.」とに分割しようとしている中、EMCを買収する新生Dellは、世界最大規模の企業向けハードウエアメーカーになる。

 Dellは2013年に株式を非公開化しており、2013年度を最後に決算を公表していない。しかしEMCのJoe Tucci会長兼CEO(最高経営責任者)は、DellとEMCを合算した売上高が800億ドルを超える見込みになると明かす。ITベンダーでこの規模を上回るのは、米Apple(2014年9月期で1827億9500万ドル)、米Microsoft(2015年6月期で935億8000万ドル)、米IBM(2014年12月期で927億9300万ドル)と、分割前のHP(2014年10月期で1114億5400万ドル)だけだ。

サーバー、ストレージ、ネットワーク機器、ソフトまでカバー

 新生Dellは事業領域も幅広い。Dell自身がこれまでパソコンやPCサーバーに加えて、ストレージ(米EqualLogicを買収)や、ネットワーク機器(米Force 10 Networksを買収)、セキュリティ(米SonicWALLや米SecureWorksを買収)、ソフトウエア(米Quest Softwareを買収)、ソリューションサービス(米Perot Systemsを買収)などを手掛けていた。

 今後はさらに、EMCのストレージに加えて、EMCの子会社である仮想化ソフトのVMwareや、情報セキュリティの米RSA、データウエアハウスやPaaS(Platform as a Service)の米Pivotal Software、垂直統合ハードの米VCE、クラウド管理サービスの米Virtustreamが加わる。なおVMwareはニューヨーク証券取引所への上場を維持し、EMCとVMware、米General Electric(GE)の3社が出資するPivotalは新規上場を目指す予定だ。

 顧客としてはこれまで、「Dellは中小~中堅企業に強く、EMCは大企業に強い」(DellのMichael Dell会長兼CEO)という違いがあった。新生Dellはあらゆる規模のユーザー企業に対して、ITインフラストラクチャーに関連するあらゆるハードとソフト、そしてパソコンを販売するという他には無い総合的なITベンダーになる。

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「EMCを8兆円で買収したDellの本当の脅威」の著者

中田 敦

中田 敦(なかだ・あつし)

シリコンバレー支局

1998年慶應義塾大学商学部卒業、同年日経BP社に入社。ITproや日経コンピュータを経て、2015年5月からパロアルトに開設したシリコンバレー支局を拠点に、シリコンバレーの最新事情を取材中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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