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原宿と上海に、今さら写真店を出す理由

2015年7月23日(木)

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富士フイルムが上海にオープンさせたワンダーフォトショップ
1日店長を務めた、中国の人気アイドルグループ「SNH48」のメンバー

 6月21日、日曜日の正午。中国・上海の中心部にある「人民広場」前に、多くの若者が集まってきた。お目当ては人気アイドルグループの「SNH48」。富士フイルムが写真店「ワンダーフォトショップ」をオープンするのに合わせ、メンバーが1日店長を務めることになったのだ。

 商品を500元(約1万円)買うごとに抽選の権利を獲得。当選したらお目当てのメンバーと一緒に写真を撮影できるとあって、店内はファンでごった返した。日本から駆けつけた山元正人イメージング事業部長(当時、現富士フイルムノースアメリカ社長)は「まずは実物を見てもらうことが重要。チェキをはじめとした写真文化を広めていきたい」と力を込めた。

チェキとスマホが反転のカギ

 富士フイルムが“祖業”である写真で、反転攻勢を始めている。

 デジタルカメラやスマートフォンに慣れ親しんだ若者は、写真を「画像データ」として捉えがちだ。そんな世代に印刷した写真の魅力や楽しみ方をアピールし、プリント需要を掘り起こすには、実際に「手に取って」もらう場所が必要になる。東京・原宿とフィリピンのマニラ、そして上海で相次ぎオープンさせたワンダーフォトショップは、その最前線と位置づけられる。

 ただし取り巻く環境は厳しい。

 写真フィルムの市場は、デジタル化の進展により過去15年間で急激に縮小した。需要がピークだった2000年と比べると、2011年の写真フィルム市場規模はわずか20分の1。一時は3万4000店あった国内の写真店は、2013年には9000店まで減少した。写真プリントの世界総需要も、縮小トレンドから脱していない。

 縮みゆく市場をどう攻略するのか。カギを握るのがインスタントカメラの「チェキ」と「スマホ」だ。

「富士フイルム 次はiPS」のバックナンバー

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「原宿と上海に、今さら写真店を出す理由」の著者

小笠原 啓

小笠原 啓(おがさわら・さとし)

日経ビジネス記者

早稲田大学政治経済学部卒業後、1998年に日経BP社入社。「日経ネットナビ」「日経ビジネス」「日経コンピュータ」の各編集部を経て、2014年9月から現職。製造業を軸に取材活動中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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川野 幸夫 ヤオコー会長