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音楽はタダじゃない

配信サービスで見直される音楽の値段

2015年7月1日(水)

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2015年に入って日本でも続々と始まった定額制の音楽配信サービス。先行する欧米では、音楽の無料化に歯止めをかける動きが広がっている。日本の音楽市場も、欧米の動きを対岸の火事と見るわけにはいかない。

 6月30日(日本時間は7月1日0時)、米アップルが日本を含む100カ国以上で定額制の音楽配信サービス「Apple Music」を開始した。定額制の音楽配信サービスとは、曲ごとに購入するのではなく、毎月同額を支払うことで、配信曲をいつでもどこでも聞けるサービス。配信サービスでは米スポティファイなどが先行しており、2014年には米国で、CD販売の売上高を上回った。「iTunes Store」というダウンロード型の音楽販売で圧倒的な売り上げを誇るアップルが満を持して参入するということで、市場がさらに広がるとの期待が高まっている。

 しかし、Apple Musicは、サービス開始を前に、中身以上に、ある“事件”で注目を集めてしまった。

開発者向けイベントに登壇した米アップルのティム・クックCEO(最高経営責任者)。音楽配信サービス「Apple Music」を6月30日からスタートすると発表した。
ロイター/アフロ

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「音楽はタダじゃない」の著者

中 尚子

中 尚子(なか・しょうこ)

日経ビジネス記者

日本経済新聞入社後、証券部で食品やガラス、タイヤ、日用品などを担当。財務や法務、株式市場について取材してきた。2013年4月から日経ビジネス記者に。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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