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KFC、逆境下でも大量出店に勝算あり

2020年までに一挙に500店増、地域への権限委譲で

2015年7月1日(水)

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日本KFCホールディングスは2020年までに店舗数を500店近くも増やす。「ハレの日」需要の印象を払拭し、より身近で利用しやすい店舗を開発。地域ごとに出店戦略を決める仕組みも導入して、逆境下でも急成長を狙う。

「KFCららぽーと富士見店」は、2015年4月にオープンした「ケンタッキーフライドチキン」のカフェ型店舗で、国内2店舗目になる。通常のKFC店舗よりも落ち着いた内装で、午後のティータイムの集客も上々だ。

 2020年までに全国の店舗数を2000店に引き上げる──。「ケンタッキーフライドチキン(KFC)」と「ピザハット」を運営する日本KFC ホールディングスは2015年3月末の1531店から、今後5年間で一挙に500店近くも増やす。

 2000年以降、同社は店舗のスクラップ・アンド・ビルドを繰り返し店舗数は横ばいで推移してきた。人口減に加え、最近では大手コンビニエンスストアチェーンがフライドチキンの販売を強化している。逆境の経営環境の中、KFCの大量出店に勝算はあるのか。

社長も入りづらいと感じていたKFC店舗

 「『ケンタッキーは入りにくい』という声をよく聞くが、実は私もそう思ってきた」。去年、筆頭株主の三菱商事から送り込まれた近藤正樹社長は自社の課題を率直に話す。

近藤正樹(こんどう・まさき)氏
日本KFC ホールディングス社長。1955年生まれ、早稲田大学政治経済学部卒業後、1978年に三菱商事入社(食品第三部)。同社食品本部コーヒーユニットマネージャー、伯国三菱商事社長などを経て、2014年6月より現職(写真:秋元忍)

 KFCは、赤を基調とした派手な内装で、クリスマスやお盆休みの帰省シーズンなどハレの日の需要が多い。ピザハットもイベント時の注文が中心だ。「こうしたイメージを変えて、普段から入りやすい店舗を作る」(近藤社長)。

 その一例が、冒頭に示したKFCのカフェ型店舗だ。既存のメニューに加え、産地にこだわったコーヒーや紅茶、ケーキも売る。店内もコーポレートカラーの赤をできるだけ抑え、シンプルな内装に徹した。

 昨年末から既に2店を開いた。いずれも、一席当たりの客単価が通常の店舗よりも2倍高く推移しているという。これは店内で食事や喫茶を楽しむ顧客が通常の店舗よりも多いことを意味している。ららぽーと富士見店を一人で利用していた70代の男性は「普通のケンタッキーよりも、一人で入りやすい。ゆっくりできてくつろげる」と話す。

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「KFC、逆境下でも大量出店に勝算あり」の著者

河野 紀子

河野 紀子(こうの・のりこ)

日経ビジネス記者

日経メディカル、日経ドラッグインフォメーション編集を経て、2014年5月から日経ビジネス記者。流通業界(ドラッグストア、食品、外食など)を中心に取材を行う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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