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ユニクロ、「トレンド読めず大量欠品」の深刻度

  • 大竹 剛

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2015年10月9日(金)

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 カジュアル衣料「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングが10月8日に発表した2015年8月期の連結業績は、売上高、利益ともに過去最高となった。売上高は前期比21.6%増の1兆6817億円、営業利益は26.1%増の1644億円、純利益は47.6%増の1100億円。業績をけん引したのは海外のユニクロ事業で、特に中国事業(香港、台湾を含む)の成長が著しい。中国事業の売上高は46.3%増の3044億円、営業利益は66.1%増の386億円と急拡大を続けている。中国での店舗数は93店舗増えて467店舗となり、今期も100店舗を出店する計画だ。

ファーストリテイリングの2015年8月期連結業績を発表する柳井正会長兼社長

 ところが、こうした海外事業の好調の陰で、国内事業で新たな課題も浮き彫りになった。国内のユニクロ事業は、売上高が前期比9%増の7801億円、営業利益は10.3%増の1172億円となり、一見すると好調に見える。既存店の客数は2.9%減となったが、客単価が9.4%増となったことで、既存店売上高は6.2%増となった。

 だが、異変は第4四半期に起きた。既存店売上高が前年同期比で4.5%減となり、営業利益も大幅減となったのだ。2015年8月期の第4四半期の国内ユニクロ事業の営業利益は35億円(国際会計基準)だが、2014年8月期の第4四半期は158億円(日本基準)だった。6月以降、気温が大きく下がったことで夏物の販売が影響を受け、既存店売上高が6月に11.7%減、7月も1.5%減となっていた。それが、第4四半期が低迷した主因とされる。

 しかし、7月中旬以降、気温が上昇し販売が回復した時に、別の問題が発覚した。外的要因に加えて、実はユニクロのビジネスの根幹にかかわる内的要因があったことが明らかになったのだ。

「ファッションの変化を捉えられなかった」

 ファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、決算会見の席上、次のような反省の弁を述べた。

 「マストレンド、いわば世の中の変化、ファッションの変化を捉えられなかった。変化に対する注意力が足りず、生産の量やコレクションの幅も少なかった。その結果、ほとんどすべてのコア商品で欠品が起きた。ショートパンツやTシャツ、ポロシャツ…。そういった夏の商品で最後のフォローができていなかった」

 ユニクロのビジネスモデルは、定番商品をシーズンを通じて大量に販売することにある。それが、ファッションのトレンドの変化に応じて、商品を数週間という短いサイクルで入れ替えていくファストファッションと異なる点だ。柳井氏自身、常々、ユニクロのビジネスモデルが、H&M(ヘネス・アンド・マウリッツ)やZARA(ザラ)などのファストファッションとは異なることを強調してきた。

 だが、そのユニクロのビジネスモデルは、一度、大きなトレンドの変化を読み誤ると、過剰在庫や大量の欠品が発生するというリスクをはらむ。いわば、今年の夏は天候不順という外的要因に加えて、「スローファッション」とも言われるユニクロのビジネスモデルの弱点が露呈した格好になった。

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