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JDIが模索する、液晶乱戦下の生き残り策

シャープとの統合も「拒否しない」

2015年11月10日(火)

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 スマホ市場の成長鈍化、液晶メーカーの乱立、パネル価格の下落――。

 中国市場を舞台に、液晶業界を取り巻く環境は厳しさを増している。経営再建中のシャープ、髙橋興三社長も、「液晶の赤字は、中国(市況の悪化)の一点に尽きる」と話すなど、その影響は日本の液晶パネルメーカーや電機メーカーを直撃している。

スマホの製造開発拠点が多く集積する中国深圳市。繁華街にはスマホ専門の小売店が軒を連ねるが、足元の販売は急減速。2015年の中国スマホ出荷台数は前年比1.2%増にとどまる見通し。2割近く伸びた昨年と比べると伸びは大きく縮小している。

JDI、上期は期初通りの売上高で着地

 「我々は技術先行で逃げ切ります」

 そんな環境下で、こう力強く語るのは中小型液晶大手のジャパンディスプレイ(JDI)の本間充会長兼CEO(最高経営責任者)。9日に発表したJDIの2015年度上期の決算は、売上高が前年同期比77.8%増の5079億円、営業利益が同13.9%増の106億円の黒字(前年同期は203億円の赤字)だった。最終損益は3億円の赤字だが、前年同期の278億円の赤字からは大幅に赤字幅が圧縮された。中国市場悪化の影響で苦戦する液晶パネルメーカーが多いなか、売上高はほぼ期初の想定通りで着地した。

 その要因は「欧米の大口顧客と中国顧客向けが好調だった」(吉田恵一CFO、最高財務責任者)ほか、「付加価値の高いパネルの販売拡大が大きく寄与した」(同)ためと言う。また、中国市場に関しては、「2015年度第3四半期に一時的に落ち込む見込みだが、4Qでは高付加価値製品を中心に再び持ち直す」(有賀修二社長兼COO、最高執行責任者)見通しだ。

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「JDIが模索する、液晶乱戦下の生き残り策」の著者

齊藤 美保

齊藤 美保(さいとう・みほ)

日経ビジネス記者

2011年中央大学法学部卒業。同年、日本経済新聞社に入社。産業部にて電機、IT、自動車業界を担当した後に、2014年3月から日経ビジネス編集部に出向。精密業界を中心に製造業全般を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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中村 克己 元ルノー副社長、前カルソニックカンセイ会長