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ゾゾ、後発フリマアプリの勝算

ファッションECで培ったビッグデータが武器

2015年12月24日(木)

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 ファッション通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」を運営するスタートトゥデイは、利用者同士がファッション雑貨を売買できるフリーマーケットアプリ「ZOZOフリマ」の提供を開始した。利用者は、自身が持つファッション雑貨をスマートフォンから登録、値付けをし、売り出すことができる。

 出品された商品は、アプリ内だけでなく、月間2000万人が利用するゾゾタウン内でも表示するほか、将来的には一定期間売れなかった商品についてはスタートトゥデイが買い取ることも視野に入れる。実際のサービス開発、事業運営は、グループ会社で「STORES.jp」などを運営するブラケットが行う。

12月15日にリリースした「ZOZOフリマ」

 国内のフリマアプリは、2012年以降サービスが増加しており、「メルカリ」「Fril」など先行事業者は少なくない。スタートトゥデイでは、独自に商品を買い取り中古品を販売する「ZOZOUSED(ゾゾユーズド)」を展開済みだが、利用者が直接交渉して中古品を売買するフリマ事業には参入していなかった。周回遅れとも言えるこのタイミングでの参入について、ブラケットの光本勇介CEOは、「今こそ、というタイミングだ」と話す。

10年間の商材データを徹底活用

 理由は2つだ。1つは、フリマアプリ自体の認知度が上がってきたこと。メルカリは、2013年にサービス開始以降既に米国にも進出済み。調査会社ニールセンによれば、月間利用者数は491万人に上る。昨年からの増加率は211%で、昨年に比べても急激に伸びている。

 LINEが「LINE MALL」で参入をしたこともフリマアプリの知名度向上に一役買っているだろう。こうした市場背景から、フリマアプリでユーザー同士が直接交渉をして売買する土壌が整ったと踏んだという。

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「ゾゾ、後発フリマアプリの勝算」の著者

染原 睦美

染原 睦美(そめはら・むつみ)

日経ビジネス記者

日経パソコン、日経ウーマンオンラインを経て、2013年4月から日経ビジネス記者。ネットサービス、人物ルポ、などが得意分野。趣味は洗濯、昼酒、ピクニック。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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