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あの世界企業は、なぜスポーツに魅せられるのか

  • 石井 宏司=野村総合研究所 経営コンサルティング部 上級コンサルタント

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2015年11月25日(水)

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 日経BP社が12月4日に初めて開催するスポーツビジネスのシンポジウム「Sports Innovation Summit 2015」──。10月に発足したスポーツ庁の初代長官に就任したソウル五輪金メダリストの鈴木大地氏、アシックス社長CEOの尾山基氏が基調講演を行うほか、キーパーソンたちが登壇し、スポーツビジネスの最新動向やビジネスモデル、先端テクノロジーの活用情報、普及に向けた課題などをテーマに議論する。

 この連載では、同シンポジウムの開催に先立って、登壇するキーパーソンの革新的な取り組みや先端テクノロジーの活用例などを描いた関連記事をお届けする(スポーツビジネスのトピックスを紹介する新たなサイト「スポーツイノベイターズオンライン」はこちら)。

 今回は、Sports Innovation Summit 2015の2つのパネルディスカッションでモデレーターを務める野村総合研究所経営コンサルティング部の上級コンサルタント、石井宏司氏のリポートをお届けする。

 今、世界の大手企業の間でスポーツビジネスへの関心が高まっている。特に、IT(情報技術)をはじめとする技術系企業がスポーツ分野に注ぐ視線は熱い。その背景には、スポーツビジネスの特異性があると、その動向に詳しい野村総合研究所の石井氏は分析する。

 今年3月、米国ボストンで開催されたスポーツとITのカンファレンスに豪華な顔ぶれがそろった。

 米4大プロスポーツに加え、成長著しい米国サッカー協会(USSF)、全米テニス協会(USTA)、全米大学体育協会(NCAA)といったスポーツ関連組織のエグゼクティブがスピーカーとして登壇。メディア業界からはスポーツ専門チャンネルのESPN、IT業界からは米国のIBM、Google、Facebook、Twitterに加え、ドイツSAP、スポーツブランドからは米Nike、ドイツのAdidasなど、そうそうたる世界企業が議論に加わった。主催は、米マサチューセッツ工科大学(MIT)のスローン経営大学院だ。

 数多くのパネルセッションで登壇者が一様に話していたことは大きく2つ。「ITによって、スポーツビジネスは劇的に変わる」「新しい価値を創り出すことで、ビジネスを創出することができる」ということだ。

 スポーツ先進国の米国で起こる変化は、必ず日本にも波及する。なぜなら、スポーツには、競技のルールや制度があり、それは世界共通でないと国際大会が成り立たないからだ。

スポーツのIT活用が本格化する米国では、スポーツビジネス関連のカンファレンスが活況だ。写真は、2015年6月にシリコンバレーで開催された「2015 Veritix Sports Facilities & Franchises/Ticketing Symposium」の様子(写真:筆者)

 「スポーツ×IT」という黒船は、近いうちに海を越えて日本に押し寄せてくることになる。2020年には東京オリンピック/パラリンピックというビッグイベントが待ち構え、今年10月には新たにスポーツ庁が設置された。スポーツを巡る政治的な器の準備が進みつつある。

 そうした中、多くの日本企業では、「そもそもスポーツってビジネスなの?」「それって、どういうビジネスなの?」「スポーツと自社のビジネスはどんな関係が? チャンスはあるのか?」といった疑問形で語られることが多いのではないか。本稿では、その疑問について、少しヒントを提供していこう。

 まず、「スポーツとはどんなビジネスなのか?」を、米国の事例で少しイメージをつかんでいただきたい。

 米国は、製造業の地盤沈下で工場の閉鎖による失業者が都市に流入し、治安の悪化や地域経済の低迷が社会問題になっていた。地方の政府や地元企業は、新たな雇用を創出し、労働者層をサービス業にシフトしつつ、都市再生によって地域経済を復活させていく必要性に迫られていたのである。

 実は、この再生シナリオで重要な役割を担ったのが、スポーツビジネスだった。

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