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狂騒の東京オリンピック

このコラムについて

 新国立競技場のデザイン、建設費を巡る騒動の最中、東京五輪開催後に「新国立ジャイアンツ球場」として活用する案が浮上した。読売新聞グループが全面バックアップするも、永田町の主流派が猛反発、最終的に潰された。

 経済合理性を無視してまで、新国立競技場を「国家のシンボル」に据える理由は何なのか。背景を探ると、そこには「国立競技場」に対して日本人が戦前から連綿と抱いてきたある想いがあった。

 日本のスポーツ界は戦前から、「金もうけは卑しい」という価値観に囚われている。

 慈善事業として開催される甲子園や、観客に背を向け独自の哲学を貫く全日本柔道連盟。内紛を繰り返すスポーツ団体や採算度外視で赤字を垂れ流すスポーツスタジアムが、日本各地に点在する。

 米国スポーツ市場が約60兆円に成長したのに対し、日本はその20分の1の約3兆円しかない。稼げなければ、現役選手を鍛えることも、次世代の選手を発掘することもできないにも関わらず、である。

 「日本のスポーツ界はいまだ戦時下にあり」。

 経済記者が正面から取材をして見えてきたのは、時代錯誤のまま身動きが取れずにいる日本のスポーツ界だった。弱体化が進む市場に未来はあるのか。スポーツを巡る日本の現状と課題、そして解決の糸口を「経済的観点」から分析したルポルタージュ。

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著者プロフィール

吉野 次郎

吉野 次郎(よしの・じろう)

日本経済新聞社記者

1996年、日経BPに入社。2007年から日経ビジネス編集部で電機業界や自動車業界、企業の不祥事を担当。2015年4月から日本経済新聞社電子編集部に出向中。産業、経済事件を中心に取材・執筆する。


日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネスクロスメディア編集長

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。

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