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「稼げる新国立」は作れるのか

竹中、大成の「杜のスタジアム」構想に盲点

2015年12月15日(火)

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 東京五輪の開幕が刻一刻と近づく中、刻一刻と日本のスポーツ市場が衰退している。2015年の市場規模は前年と比べて7%縮小し、2兆8000億円となった。ひるがえって米国。2014年は約54兆円に達し、過去10年で約2倍に拡大した。

 なぜ日本のスポーツ市場が縮小の一途をたどるのか。その理由を象徴しているのが、今回の新国立競技場をめぐる騒動だ。

 2015年11月30日に発売された書籍『狂騒の東京オリンピック 稼げなければ、メダルは獲れない』では紆余曲折が続いた新国立劇場の問題の本質を指摘した。本連載では、同書の内容を最構成して、そのエッセンスを紹介する。

 日本の新たなシンボルが間もなく決定する。

 文部科学省傘下の日本スポーツ振興センター(JSC)は12月14日、新国立競技場の設計・施工者の公募に応じた建設会社の技術提案書を公表した。応募したのは、建築家の隈研吾と組んだ大成建設などのグループと、伊東豊雄と組んだ竹中工務店などのグループの2者だ。偶然にも、どちらの提案も「杜のスタジアム」と銘打つ。

 12月下旬に1案に絞り、2020年4月の竣工期限に間に合わせるべく、すぐに着工する。

大成建設を中心とするグループと、竹中工務店を中心とするグループが提案した新国立競技場の完成予想図。JSCは公募した企業名を明らかにしていない(画像:技術提案書よりJSC提供)

 世界の視線が集まる2020年夏の東京五輪の開会式で、隈と伊東のどちらかが設計した新国立競技場が、日本のシンボルに昇華する。

 実は、大会後に新国立競技場を野球場に改修して、読売巨人軍の本拠地にするという構想がこの夏まで存在していた。しかし、国家の競技場が、「巨人のシンボル」に変質することを恐れた安倍政権によって、構想は握りつぶされた。

 果たして、国家を代表する競技場など、今の日本に必要なのだろうか。日本人の一人ひとりに問われている。

「狂騒の東京オリンピック」のバックナンバー

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「「稼げる新国立」は作れるのか」の著者

日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネスクロスメディア編集長

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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