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街中がスポーツで湧き上がる環境を日本に

馳浩文部科学大臣×松井秀喜氏 特別対談(3)

2016年4月26日(火)

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(写真:的野弘路、以下同)

 日本のスポーツ産業を盛り上げるべく実現した、文部科学大臣の馳浩氏と元プロ野球選手の松井秀喜氏の対談。今回はその第3回目をお届けする(第1回目の記事第2回目の記事参照)。

 文科省が初めて開催するスポーツに関する国際会議「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム(以下ワールド・フォーラム)」。同イベントを主催する側である馳大臣と、そのフォーラムのアンバサダーに指名された松井氏。最終回である今回は、スポーツと経済の関係を語ってもらった。アスリート同士の話題は、スポーツという枠を越えたものとなっていった。

(司会は藤沢久美・文部科学省参与)

大臣はスポーツをもっと広げていこうということで“スポーツGDP”という言葉を作られ、スポーツの経済力を上げていこうというお話しをされています。ところが日本の一部には「スポーツをビジネスにするのはいかがなものか」という声もあります。

 松井さんは大リーグで活躍されていました。そういった意味で、日本のスポーツがもっと経済力をつけて、より多くの人に楽しんでもらえるために、米国からヒントを得るとしたら何があるとお考えでしょう。

松井:米国はそのあたり上手ですね。メジャーリーグでも、どうやって利益を上げるか本当に細かい仕組みがあります。僕は勉強中で、まだすべて理解していないところがありますが、ここは大事な部分なんです。

:私はいくつかポイントがあると思ってます。まずスタジアム文化やアリーナ文化です。

 海外では街中にスタジアムやアリーナがあって複合施設化されているところがある。街の人々がスタジアムを中心に生活し、例えば試合が終わったらスポーツカフェやパブに寄って帰ろうかなという気分になる。公共交通機関と連動していたり、十分な駐車場を備えていたり、人々が集まりやすい空間にしてあります。

 日本でも駅の周辺や中心地にスタジアムやアリーナがあって、ショッピングセンターやモール、福祉施設が一体となって連動している商業施設があればいい。たくさんの子供や高齢者、また障害者などのアクセスビリティの問題もありますが、そこも配慮した設備を整える。試合で勝ったり負けたり、何かを感じ取った後に、みんなで帰りながら飲食を楽しんで余韻を持って家に帰る。

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「街中がスポーツで湧き上がる環境を日本に」の著者

上野 直彦

上野 直彦(うえの・なおひこ)

スポーツライター

兵庫県生まれ。ロンドン在住の時にサッカーのプレミアリーグ化に直面しスポーツビジネスの記事を書く。女子サッカーやJリーグを長期取材している。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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