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豊洲市場の土壌汚染、濃度急上昇の真相

「79倍」「72箇所」の汚染原因を専門家に聞く

  • 半沢 智

  • 藤田 香

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2017年2月9日(木)

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 東京都の豊洲市場から環境基準値の最大79倍の汚染物質が検出された問題で、都は1月30日に地下水の再調査を開始した。

 「なぜだろう。私たち専門家も戸惑っている」──。これは、1月14日に開催された「豊洲新市場予定地における土壌汚染対策等に関する専門家会議」で座長の平田健正氏が発した言葉だ。会議で示されたのは、豊洲市場敷地内の地下水モニタリング調査の9回目の結果である。調査地点201箇所のうちの72箇所という広い範囲で環境基準値を超えるベンゼンやヒ素、シアンが検出されたのだ。ベンゼンは基準値の最大79倍と、これまでの結果と比べて濃度が急上昇した。

 通常、土壌汚染対策を実施した土地では、汚染物質の濃度は小幅に上下しながら次第に落ち着いていく。前回の8回目のモニタリング調査では、3箇所で基準値をわずかに超えるベンゼンとヒ素が検出されたが、これは想定の範囲内と言えた。今回の結果は、会議に出席した専門家の想定を大きく超えていた。

東京都が開催した専門家会議の様子

 専門家会議では、基準値を超えた地下水の健康リスクについて、「地下水の飲用その他の利用は予定されていないため問題は生じない」としている。もちろんこれは、これまでの調査結果が、科学的かつ技術的根拠に基づいていることが前提となっている。濃度が急上昇した第9回目の調査結果では、この前提が揺らぐ事態となった。

 移転延期を発表した東京都の小池百合子知事は、専門家会議の2日前に築地市場を視察し、施設の老朽化について指摘するなど、移転の必要性を匂わす発言をしていた。しかし、今回の調査結果で思惑に水を差された格好となった。

 都は、3月中に再調査の結果を公表したい考えを示している。もし、原因究明に時間がかかれば、移転の判断はさらに遅れることになる。移転の時期が後ろに延びるほど市場関係者への補償費は増大し、都の財政を圧迫しかねない。早期の原因究明が求められる。

豊洲市場への移転を巡る経緯と今後の予定

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大量陳列、大量販売というのがある程度限界にきているのかなと思います。

松﨑 曉 良品計画社長