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ミドリムシで飛行機が飛ぶ日

ユーグレナとANAがバイオ燃料開発

2015年12月3日(木)

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 バイオジェット燃料の活用が国内で本格化しそうだ。ミドリムシ由来の食品や化粧品などを手掛けるユーグレナは12月1日、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年までに、国産バイオジェット・ディーゼル燃料の実用化を目指すと発表した。

12月1日の会見には、いすゞ自動車の細井行会長、千代田化工建設の澁谷省吾社長、ユーグレナの出雲充社長、横浜市の林文子市長、伊藤忠エネクスの長尾達之介専務、全日本空輸の殿元清司専務が出席した(撮影:吉川 忠行、ほかも同じ)

 2018年の稼動を目指して、国内初のバイオジェット・ディーゼル燃料製造の実証プラントを横浜市鶴見区に建設。バイオジェット燃料の実用化は全日本空輸(ANA)と、バイオディーゼル燃料はいすゞ自動車と組んで、それぞれ2020年までの実用化を目指す。

 ユーグレナは、2010年5月からミドリムシから抽出した油脂や廃油などを原料とするバイオジェット燃料の研究を進めている。バイオディーゼル燃料の研究開発は、2014年6月からいすゞと開始。今年6月からは、バイオ燃料製造技術の1つである「バイオ燃料アイソコンバージョンプロセス技術」に関するライセンス契約とエンジニアリング契約を、米国シェブロンラマスグローバル社と結んだ。

 今回のプロジェクトでは、ANAやいすゞのほかに、実証プラントの建設地である横浜市、プラント建設を担当する千代田化工建設、ミドリムシ以外の原材料の調達などを手がける伊藤忠エネクスが参画する。

2020年までに国産バイオジェット燃料の実用化を目指すと語ったユーグレナの出雲充社長(写真左)と、ANAの殿元清司専務

 プラントの投資額は約30億円で、ユーグレナが全額負担。横浜市が「環境・エネルギー分野の拠点形成」を目指す京浜臨海部の旭硝子京浜工場内に、2016年夏から建設を開始。2017年内の竣工と2018年前半の稼働を目指す。敷地面積は約9000平方メートルで、実証プラントの稼働後は商業用プラントの計画も進めていく。

 海外の航空会社では、既にバイオ燃料による乗客を乗せた商用フライトが実現している。だが国内航空会社によるバイオ燃料の利用実績はテストフライトにとどまっている。

 航空機の二酸化炭素排出量削減に向け、実用化が進むバイオ燃料は今、どのような状況なのか。

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「ミドリムシで飛行機が飛ぶ日」の著者

吉川 忠行

吉川 忠行(よしかわ・ただゆき)

Aviation Wire編集長

ライブドアで同業初の独自取材部門「ニュースセンター」立ち上げに参画。ライブドア事件も内側から報じる。退職後はAFP通信社等で取材を続け、2012年2月Aviation Wire創刊。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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