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「閉じた農業」のブラックボックスを開けろ!

企業参入と有機栽培(下)

2015年7月24日(金)

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 今回は企業参入で有機栽培に挑戦するユニオンファーム(茨城県小美玉市)を紹介する第2回。前回は、設立から7年目に社長になった玉造洋祐氏が経営を立て直すため、会社の基礎づくりに努めてきた経緯をまとめた。今回は、有機栽培の技術の向上にどう取り組んでいるかにスポットを当てたい。

科学的な農業を目指すユニオンファームの玉造洋祐社長と杜建明総農場長

 場面はふたたび、5月末に小美玉市で開かれた生産者の勉強会。会を主催した有機農産物宅配の「大地を守る会」の藤田和芳社長が感慨深げに言った。「(大地を守る会ができた)40年前、有機農業の技術を教えてくれるところはなかった。農薬や化学肥料に頼らない農業は、学問の世界でばかにされていた」。

内発的な力で技術を蓄積

 ではどうやって、生産者は有機農業を軌道に乗せ、消費者にも認知されるにいたったのか。藤田氏は「在野の農家の力で研究が進んだ。生産の現場で土や葉っぱや根っこを観察する。それが有機農業の初期のころの力。内発的な力で技術を蓄積してきた」と話す。

「有機農業の技術は生産現場から生まれた」と話す台地を守る会の藤田和芳社長

 この傾向は、じつはいまも変わらない。農林水産省でも研究機関でも、有機農業はずっと脇役の地位のままだ。だが、この日の勉強会でテーマになった「天敵昆虫」のように、研究が進み、実用化されつつある技術もある。害虫の駆除に使う天敵昆虫は、小瓶につめる形ですでに発売されている。

 ただし、有機農業のほかの技術と同様、化学肥料や農薬とは違い、パートが簡単な指導とマニュアルで使いこなせるような技術ではない。この日、講師に立った中央農業総合研究センターの長坂幸吉上席研究員によると、「観察と経験を重ね、使いこなせるようになるまで3年かかる」。

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「「閉じた農業」のブラックボックスを開けろ!」の著者

吉田 忠則

吉田 忠則(よしだ・ただのり)

日本経済新聞社編集委員

1989年京大卒、同年日本経済新聞社入社。流通、農政、行政改革、保険会社、中国経済などの取材を経て2007年より現職。2003年に「生保予定利率下げ問題」の一連の報道で新聞協会賞受賞。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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