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“エンジンのホンダ”が静かに方針を大転換

電動化と自動運転への傾斜を強める

2017年6月20日(火)

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「Honda Meeting 2017」の会場となった本田技術研究所の四輪R&Dセンター(栃木)には、国内では見ることのない海外生産車も展示された(写真はブラジルで生産する「WR-V」)

 ホンダが静かに、だが大胆な方針転換を進めている。その片鱗を見せたのが、2017年6月に栃木で開催した報道関係者向けのイベント「Honda Meeting 2017」である。同イベントはだいたい2年おきに開催され、同社が開発中の技術を内外の報道関係者にアピールするのが通例なのだが、今回はいくつかの点で異例の内容となった。

 一つは、エンジンの新技術の発表がなかったことだ。前回は、排気量1.0L・直列3気筒の直噴ターボエンジンや、10速の新型自動変速機(AT)など新世代のパワートレーンについても紹介があったのだが、今回は新エンジン関連の発表がなかった。ホンダといえばエンジン、そんなイメージを覆す内容だった。

事実上の開発方針転換

 代わって内容の中心となったのが電動化と自動運転である。そして、この二つの分野で、それぞれ従来から大きく踏み込む発表があった。まず電動化についての発表内容を見てみよう。

  • 2030年に四輪車グローバル販売台数の3分の2を電動化することを目指す。
  • ハイブリッドシステムをべースとするホンダ独自の高効率なプラグインハイブリッドシステムを採用したモデルを、今後の開発の中心とする。
  • ゼロエミッションビークル(ZEV)についても、FCV(燃料電池車)に加え、EV(電気自動車)の開発を強化する。
  • EVについては、2018 年発売予定の中国専用モデルに加え、他の地域に向けても専用モデルを現在開発中で、2017年秋のモーターショーで紹介する。
  • 開発速度を速めるために電動車両の開発体制を強化、パワートレーンから車体まで車両全体を一貫して開発する専門組織「EV開発室」を2016年10月に研究所内に設立した。

 これらの発表から見えるのは、EVやPHV(プラグインハイブリッド車)への傾斜だ。これまでホンダは、電動車両としてはHV(ハイブリッド車)に力を入れ、ZEVとしてはFCVを中心に据えてきた。これはEVでは航続距離が短くなり、実用性が低いこと、そしてPHVではHVより電池を積む分コストが高くなるのに、そのコストに見合ったメリットを十分ユーザーに提供できていなかったことがある。

FCV重視からの方向転換

 では、こうした事情があるのに、今後はなぜEVやPHVに力を入れるのか。その背景には、世界中で、EVやPHVの導入機運が高まっていることがある。最も顕著なのが中国で、EVやPHV、FCVを「新エネルギー車」と定義し、これらに対して手厚い補助金を出すことで、2016年はEVとPHVの合計の販売台数が50万7000台となり、中国は世界一のEV、PHV大国となっている。

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「“エンジンのホンダ”が静かに方針を大転換」の著者

鶴原 吉郎

鶴原 吉郎(つるはら・よしろう)

オートインサイト代表

1985年日経マグロウヒル社(現日経BP社)入社、2004年に自動車技術の専門情報誌の創刊を担当。編集長として約10年にわたって、同誌の編集に従事。2014年4月に独立、オートインサイトを設立。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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