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人事評価をめぐる5つの誤解

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2017年11月14日(火)

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人事評価制度の導入によって社内のコミュニケーションを深め、「女性が輝く会社づくり」に成功している会社が多数ある。その一方で、人事評価制度をめぐって間違った考え方が今も世間に根強くあり、経営改革の妨げになっている会社もある。女性社員たちを輝かせる取り組みを進めるために、まずは人事評価制度をめぐる誤解を解くことから話を始めよう。

 人事評価制度や経営計画の専門コンサルタントとして、400社以上の中小企業の経営改革を支援してきました。この体験を通じて、女性が活躍できる場をつくりさえすれば、女性社員こそが会社を発展させる大きな原動力になることを何度も目の当たりにしてきました。

 ところが、女性の活躍を推進したくても、中小企業が導入できる事例はなかなかメディアなどでは取り上げられません。

 よく取り上げられる対策の代表例を挙げると、

  • 勤務時間の削減やフレックスタイムの導入
  • テレワークの活用
  • 保育所の併設
  • 育児休暇中の賃金の支払い
  • 女性社員を対象にした意識改革の研修

などですが、どれもそれなりのお金やノウハウ、マンパワーが必要なものばかりです。

山元浩二(やまもと・こうじ)
日本人事経営研究室 社長。1966年生まれ。福岡県の地方銀行に勤務したのち、人事制度の研究に取り組み、2002年に日本人事経営研究室を設立。小さな会社の人事評価制度の導入を専門にしたコンサルティング事業を開始。会社のビジョンを出発点として人材を育成することを軸にした「ビジョン実現型人事評価制度」を提唱しており、導入先の社員の人事評価への納得度は9割を超える。

女性社員を輝かせる本当の取り組みとは

 一方、私が提案している“女性を輝かせる”ための取り組みは、「定期的なコミュニケーションの場づくり」。これだけです。

 そのコミュニケーションの仕組みが「ビジョン実現型人事評価制度」です。すなわち、

「人事評価制度」=「コミュニケーションの仕組み」

ということです。聞きなれない方も多いかもしれません。

 評価や賃金の納得感を深めて、社員のやる気を高めることが人事評価制度の役割と一般的には考えられているでしょう。

 しかし、これは私が400社を超えるクライアントに、人事評価制度の導入後まで深く入り込むという独自のやり方で、運用を支援してきた経験から得られた結論なのです。

 人事評価制度をめぐって、私から見ると間違った考え方があたかも常識であるかのように世間に広まっています。この連載で私は、「どんな人事評価制度が女性に支持され、会社の成長につながるのか」ということをお話ししますが、まずは人事評価制度に関する誤解を解くことから始めましょう。

 間違った考え方を持ったままでは、女性に支持される人事評価制度はつくれないからです。

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「人事評価をめぐる5つの誤解」の著者

山元 浩二

山元 浩二(やまもと・こうじ)

日本人事経営研究室社長

2002年に日本人事経営研究室を設立し、小さな会社の人事評価制度の導入を専門にしたコンサルティング事業に取り組む。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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