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中国スマホ首位、OPPOの躍進支える稲盛イズム

リアル店舗、自社工場、スマホ専業の「本分」経営

2017年2月13日(月)

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 破竹の勢いで販売を伸ばす新興スマートフォンメーカーとしては地味にも思える事務所の扉には「顧客志向」などの言葉とともに「本分」の2文字があった。

2016年の出荷台数は2015年の2倍超に

 中国のスマホ市場でトップに立った「OPPO」(広東欧珀移動通信)のオフィスで見た光景だ。米調査会社のIDCが発表した2016年の中国におけるスマホ出荷台数で、OPPOは米アップルや韓国サムスン電子、中国の華為技術(ファーウェイ)や小米(シャオミ)などをおさえ首位になった。同社は2016年、中国で2015年の2.2倍に当たる7840万台のスマホを出荷した。世界全体での出荷台数も2015年の4270万台から9940万台へと2倍以上に増やし、世界4位の座を維持した。また、調査会社カウンターポイントによると、中国での機種別の販売台数でもOPPOの「R9」がトップだった。

オフィスの扉には「本分」の文字が

 OPPOはもともとDVDプレーヤーなどを製造する広東歩歩高電子工業(BBK)が立ち上げたブランドだ。その後、同社のAV部門を率いていた陳明永氏がスピンアウトする形で2004年に会社を設立した。当初は音楽プレーヤーなどを販売しており、2008年に携帯電話の事業に参入した。

 その後、歩歩高もスマホの製造・販売を手がけるようになった。それが、OPPOとともに販売を大きく伸ばしている世界5位の「vivo」だ。いわば兄弟のようなブランドが、競い合いながら販売を伸ばしている。過去の経緯から、OPPOがvivoとともにBBKグループの一員と表現されることもあるが、OPPO側は「経営上のつながりはない」としている。

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「中国スマホ首位、OPPOの躍進支える稲盛イズム」の著者

小平 和良

小平 和良(こだいら・かずよし)

日経ビジネス上海支局長

大学卒業後、通信社などでの勤務を経て2000年に日経BP社入社。自動車業界や金融業界を担当した後、2006年に日本経済新聞社消費産業部に出向。2009年に日経BP社に復帰。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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