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ホワイトカラーの半分は人工知能に

2015年8月31日(月)

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日経ビッグデータは9月14~15日にイベント「BigData Conference 2015 Autumn」を開催する。本記事のテーマである人工知能(AI)に関しては、内閣府政務官の小泉進次郎氏、東京大学大学院の松尾豊准教授、リクルートの研究所の石山洸室長らが登壇し、国の方針や最新の研究内容などを明らかにする。なお、本記事はムック『この1冊でまるごとわかる! 人工知能ビジネス』からの転載。

「人工知能社会では知識の学習から知恵の学習に移行する」と見るリクルートマーケティングパートナーズの山口文洋社長

  「人工知能が実装される時代には、恐らく知識の学習は、学校ではやっていないのではないか。『知識学習は家でやっておいてください』ということになっていると思う。しかも、学校が朝から午後3時ぐらいまでやっているのかどうかも、分からない」

 こう話すのは、大規模オンライン講座「受験サプリ」や「学習サプリ」を手がけるリクルートマーケティングパートナーズ社長の山口文洋氏だ。

 山口氏は「今後15~30年先を見た場合、家でコンピューター(人工知能)に向かって、その人が身に付けてほしい知識をその人のペースに合わせて身に付けさせてくれるようになる。もし学校があるとしたら、知恵をみんなで生み出す訓練の場になっているのではないか。仕事はみんなで知恵を出し合うこと。だから答えのない中、自分で考えて自分で判断することが必要になってくる。そして多くの人を巻き込んでコミュニケートし、何かを動かしていく。こうしたクセを、学校で身に付けさせるようになるのではないか。人間と人工知能との正しい関係性を作る場も必要になってくるので、学校がその役割を担っていく」と、人工知能社会における教育について展望する。

知識の教育から知恵の教育へ

 2021年度に東京大学合格を目指す人工知能プロジェクト「東ロボくん」のリーダー、国立情報学研究所教授の新井紀子氏は、「人工知能社会で求められるのは、自分の知恵を使ったり、人工知能を使いこなしたりして問題を解決できる人材だ。学校は、問題解決できる人材を育成する組織になっていく。そうしないと、人工知能と差異化できなくなる」と明確に言っている(関連記事「人工知能の受験偏差値は?」)。

 人工知能ができることは人工知能に任せる。人間は人工知能ができない「状況の判断」や「筋道理解」で力を発揮すればいい。だから、こうしたことが得意な人材を育成することがより重要になるわけだ。すなわち、学校が知識を教育する場から知恵を教育する場へ大きく変わっていく。

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「ホワイトカラーの半分は人工知能に」の著者

多田和市

多田和市(ただ・わいち)

日経ビッグデータ

日経ビジネス記者・副編集長、日経情報ストラテジー編集長、日経ビジネス編集委員、日経BPビジョナリー経営研究所上席研究員などを経て、2014年1月から日経ビッグデータ記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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