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渋谷に「あっと驚く企業」が戻ってくる

沿線の意味付けを変える東急電鉄の戦略

2015年6月25日(木)

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 「あっと驚く企業を呼んできますよ」

 渋谷駅周辺で進む超巨大開発。2027年までに、オフィスだけで約22万m2の床ができ上がる。これは東京ドーム4個分に相当する面積だ。再開発事業に参画する東急グループは、既にオフィス・テナント誘致の前段階である「プレリーシング」に取り掛かっている。営業担当者が誘致のために様々な会社を訪ね、感触を聞いて回っている。東急不動産の内田克典・統括部長は、確かな手応えを感じている。

 「はっきり言って、再開発でも床が足りない。あと2、3棟の超高層ビルがあってもいいくらい。将来的に、賃料で丸の内を抜きたい。今は渋谷ヒカリエで坪4万強、丸の内のJPタワーで5万弱。夢物語ではない。渋谷はオフィス街としてはまだ二流。でも今後は違う。具体的な企業名はまだ明かせないが、渋谷から出て行った企業に戻ってきてほしいと思っている。自信はあります」

渋谷駅周辺で進む再開発事業の完成イメージ。4つの再開発が同時に進む。完成時期は2027年だが、2020年までには多くのビルが立ち上がる

 内田氏が言う「渋谷から出て行った企業」とはどこか。渋谷がシリコンバレーになぞらえて「ビットバレー」と呼ばれていた1990年代後半。多くのIT企業が渋谷に本社機能を置いた。

 ファーストリテイリング、グーグル、アマゾン・ジャパン――。渋谷に居を構えたこれらの企業は急成長。社員数増加に伴ってオフィスの増床が必要になったが、大型オフィスが少なく、渋谷から本社・本部を移した。内田氏の発言は、これらの企業を渋谷に呼び戻す可能性を示唆している。

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「渋谷に「あっと驚く企業」が戻ってくる」の著者

島津 翔

島津 翔(しまづ・しょう)

日経ビジネス記者

2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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