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商品化に至らなかったEVベンチャーが見た死の谷

元シムドライブ社長の清水浩・慶大名誉教授に聞く

2018年1月19日(金)

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EV(電気自動車)には大手自動車メーカーのみならず、英ダイソンのように異業種やスタートアップからの新規参入が相次いでいる。だが、資金力や開発・生産体制が乏しいスタートアップにとっては、EV参入はそう簡単ではない。それを端的に示すのが、2009年に設立されたSim-Drive(シムドライブ)だ。

シムドライブは17年6月、1台のEVも量産することなく清算した。同社を社長として率いたのは、30年以上、EVの開発を続けてきた慶応大学名誉教授の清水浩氏。当時、ベネッセコーポレーション会長兼CEO(最高経営責任者)だった福武總一郎氏やガリバーインターナショナル(現IDOM)などから出資を募り、シムドライブを設立した。現在、清水氏はEVの研究開発コンサルティングなどを手掛けるe-Gle(川崎市)を立ち上げ、社長を務めている。EV開発の先駆者である清水氏に、ベンチャーがEVを商品化する難しさを聞いた。

英ダイソンなどの異業種や、数多くのスタートアップがEVに参入しようとしていますが、そもそも、EVの開発や生産は大手自動車メーカーでなくてもできるのでしょうか。

清水浩・慶應義塾大学名誉教授、e-Gle社長(以下、清水氏):クルマは、自動車会社じゃないと作れないというのは、必ずしも当たっていません。自動車会社にいた人が集まれば作れます。

 私は2009年9月に設立したシムドライブで、大手自動車メーカーや、電機メーカーをリタイヤした人たちと若い連中の混成チームで開発に取り組んでいました。コンセプトがはっきりしていて、自動車メーカーや電機メーカーにいた人が集まれば、きっちりしたクルマを開発することはできます。これは私の経験上、明確に言えることです。

 シムドライブでは2010年1月に最初のEVのプロジェクトを始めました。そこから始めて1台目の試作車ができたのが、11年3月です。2号車を作り始めようとしたときに震災があって、5月から作り始めました。その試作車は12年3月までにはナンバーを取得することができました。つまり、全くゼロから作ったとしても、試作車はだいたい1年くらいで作れるということです。

清水浩氏は1980年代からEVの開発に取り組んできた(撮影:北山宏一)

エンジン車よりだいぶ早そうですね。

清水氏:もちろん、そこまでにモーターの開発をしたり、エリーカ(注:清水氏が慶大教授として04年に完成させたEV)を作ったりした経験があったので、どうやればいいかという知識はありました。ただ、いずれにせよ、実際に開発に携わっていた人たちは自動車メーカーか、電機メーカーの出身者です。

 シムドライブでは、EV開発に関心のある企業と共同で試作車を作るという事業をしていました。例えば「インホイールモーターで作り、居住空間を大きくする」などのコンセプトを、5週間くらい議論してまとめる。それが決まったら、シムドライブの技術者が中心になって作り始める、というサイクルです。4台の試作車を作りました。

コメント4件コメント/レビュー

製造メーカーにとって必要なプロセスって、企画⇒開発⇒調達⇒製造⇒販売⇒アフターだと思います。が、この方は始めの2つについてだけ語っていますが、それでは製造メーカーになれないのは当たり前ですよね(2018/01/19 10:12)

「ダイソンが見たEV大競争」の目次

オススメ情報

「商品化に至らなかったEVベンチャーが見た死の谷」の著者

庄司 容子

庄司 容子(しょうじ・ようこ)

日経ビジネス記者

日本経済新聞社に入社し、社会部、横浜支局を経て企業報道部へ。化学、医療、精密業界、環境などを担当。2017年4月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

製造メーカーにとって必要なプロセスって、企画⇒開発⇒調達⇒製造⇒販売⇒アフターだと思います。が、この方は始めの2つについてだけ語っていますが、それでは製造メーカーになれないのは当たり前ですよね(2018/01/19 10:12)

金がなかったって経営の事業性も考えずに事業を進めてしまったのですかね。
15年位前にごろごろしてた典型的な大学発ベンチャーとの差がわかりませんでした。
まぁゾンビにせず清算したところは評価できますね(2018/01/19 08:45)

車は扇風機やヒーターとは違い、アフターサービスをどうするかもあるのかもしれないですね

動かなくなった車を敏速に点検修理ができないと、ユーザーは納得してくれません、そのためには全世界へ販売しようとするとサービス拠点が必要になる、既存のメーカーとの提携もあるかも知れないが、自動車産業の利益にはサービス部門が大きく貢献しています。

点検修理の収益もさることながら、ユーザーとの接点でお客様のことを一番知っているのがサービス部門で、顧客満足の維持向上と買い替え時に選んでもらう要素の重要な部分もあります。

そこのところを如何に乗り越えるかも次の課題かもしれないですね。(2018/01/19 08:05)

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