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1980年代バブル、膨張と崩壊に3つの原因

危機管理力なお課題に

2016年1月25日(月)

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(日経ビジネス2015年9月14日号より転載)

1980年代のバブル経済の膨張と崩壊には3つの原因がある。日銀の金融政策の失敗、先進国で進んだ金融自由化、米国の圧力である。これに加え危機管理能力の欠如が、「失われた20年」を形作った。

株価は急騰し、暴落していった
●バブル期の日経平均株価推移
(写真=Bloomberg/Getty Images)

 「俺はバブルの戦犯の一人ではないのか…。二十数年たっても、その思いは消えない」

 元日銀理事、佃亮二。84歳。佃はバブル時代のことを思い出すたびに、悔恨の念に胸をふさがれるという。「日銀の幹部として、バブルを抑えるためにすべきことを本当にしたのか」と。

 佃が理事に就任したのは、日本中が株価と地価の高騰に沸いた1980年代バブルの入り口、86年のことだった。日経平均株価は85年から89年末までに約3.3倍、東京、大阪、名古屋など6大都市の商業地の地価は、ほぼ同期間に4倍に急騰した。高級車が飛ぶように売れ、不動産会社は金にあかせて欧米の有名ビルまで買いあさった。メーカーさえも資金を借りて運用する財テクに血道を上げた。

 まさに金ぴかのバブルはしかし、90年代初めに突然、破裂し、以後日本は長く苦しい「失われた20年」に入っていった。佃の悔恨は、その長期停滞の発火点を作ったのは自分たちではなかったかという自責だった。

1991年まで地価は上がり続けた
●東京など大都市・商業地地価の前年比騰落率の推移
注:対象は、東京区部、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸。第1、第3四半期の前年同期比騰落率
出所:日本不動産研究所、ドイツ証券のデータを基に本誌作成

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「1980年代バブル、膨張と崩壊に3つの原因」の著者

田村 賢司

田村 賢司(たむら・けんじ)

日経ビジネス主任編集委員

日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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