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業界対策・化粧品日用品編:イメージとギャップ

タフな仕事が生み出す、身近な消費財

2016年3月17日(木)

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百貨店の化粧品売り場は見た目の華やかさの一方で競争は激しい(写真:時事)

 日用品や化粧品は知名度の高い企業が多いだけに、就職活動では激戦区の一つとなっている。例えばユニ・チャームの場合、エントリー数を内定者数で割った倍率は600倍に達する。日常生活で使う製品を扱っているため、就活生は親しみやすい印象を持つかもしれない。ただ、実際の業務内容は厳しく、志望企業の理念や求める人物像を的確に捉えておかないと内定を得るのは難しいだろう。

 志望企業のビジネスモデルについてもしっかり研究しておきたい。消費者と直に向き合って販売していく会社もあれば、卸に商品を供給し、そこから小売店の店頭に並ぶ会社もある。自ずと求める人材も違ってくる。

イメージとのギャップは大きい

 流通・小売業界で寡占化が進んだ結果、日用品や化粧品を扱うメーカーは厳しい競争を強いられている。競合より良い売り場を確保するためには、消費者のニーズに沿った魅力的な新製品を開発するだけでは十分ではない。店頭での販売促進を含めたマーケティングや欠品を生じさせない綿密な生産体制を構築しておく必要がある。

 ヒット商品を生んでも、すぐに他社から類似商品が出てくることも少なくない。社員は、タフな仕事をこなしていくだけのバイタリティーが求められている。

 採用のプロセスは他の業界と同様、ES(エントリーシート)を提出し、面接や試験を複数回突破することで内定を得る。各社の人事担当者が口をそろえるのは、「企業イメージと仕事内容のギャップは認識しておいてほしい」ということ。例えば、化粧品という華やかな業界に属していても、「泥臭い仕事も少なくない」とポーラ人事部の飯田亜希子氏は語る。

 学生の個性を見極めたいという企業が多いのも特徴だ。ユニ・チャームは2016年卒採用で、ESに「ユニ・チャームじゃなきゃいけない理由を教えてください」という記入欄を設けた。教科書的な志望理由を書く人があまりに多いため、「なぜ同業他社ではダメなのか。その人ならではの考えが出ているか、会ってみたいと思えるかどうかが重要」とグローバル人事総務本部の清水直人シニアマネージャーは強調する。当たり障りのない正論だけでは、ESの山に埋もれてしまうだろう。

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「業界対策・化粧品日用品編:イメージとギャップ」の著者

寺井 伸太郎

寺井 伸太郎(てらい・しんたろう)

日経ビジネス記者

2002年、慶応義塾大学を卒業し、日本経済新聞社に入社。東京や名古屋での企業担当などを経て、直近は決算を取材する証券部。15年から現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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