• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

「ん? ひょっとして認知症?」と思ったら

体験から学んだ「介護する側が楽をする」重要さ

2017年4月27日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

(前回→「『イヤ、行かない』母即答、施設通所初日の戦い」)

 母が公的介護保険制度を利用し始めるところまで書いたので、今回は「家族に認知症の兆候が見えたらどのように対応するべきなのか」をまとめておこう。

 もちろん、認知症にならずに人生を全うできれば、それが一番良いに決まっている。世には「認知症にならない方法」に類する言説もあふれている。

 が、実際に母を介護した上で判断すると、「これさえやっておけば認知症にならない」という方法はない。「これを飲んでおけば大丈夫」「これをやっておけば大丈夫」みたいな“魔法の杖”は存在しない。

 ただし「こういう生活をすれば、認知症になる確率は減ることが統計的に分かっている」ことはある。ごく簡単に要約すると「快食・快眠・快便」だ。

 偏らない食事に十分な質の良い睡眠、そして規則正しい生活習慣である。

 それらは地味でずっと継続することが必要で、しかも実行したからといって認知症に絶対ならないというわけではない。発症する確率が下がる、ということだ。

 アルツハイマー病を発症する前の母の生活を思い出すと、危険因子は「比較的宵っ張りで睡眠時間が短かった」ことぐらいだ。運動も食事もきちんとしていたし、合唱や語学、水泳などによる周囲との交流もあって、周囲から孤立した孤独老人ではなかった。

 つまり「だれでも認知症を発症しうる」という前提に基づいて、事前にできる準備をしておく必要があるのだ。

発症前も、発症後も、まずは地域包括支援センター

 老親を抱える身で、まずできることは何か。

 まず考えられることは「認知症では」と疑う事態になる前から、地域包括支援センターと連絡をとって「こういう老人がいる。今は元気だが年齢的にいつなにがあってもおかしくないから、なにかあった場合にはどうすればいいか」と相談することだろう。

 地域包括支援センターには、公的介護保険制度に関連する様々な情報が集まっている。事前に情報を収集しておいて損になることはない。実際に「その日」が来たときに、スムーズに公的介護支援を受けられるはずだ。

 これは、本人が本格的な要介護状態になる前から、家に公的な介護が入ることに慣れさせておくことにつながる。このことは非常に重要だ。

 大抵の老人は初めのうちは、公的介護に「御世話になる」と感じるせいか、拒否感を持つという。母と私の場合も、早期に公的介護保険を導入することに失敗した結果は、かなり後まで影響した。

 「公的介護保険を利用する」ということは、ケアマネージャーやヘルパー、ベッドなどのレンタル業者など多数の人が家に入ってきて、生活をサポートするということである。それを介護される側の母は、「突然知らない人がいっぱい家にやってきて、自分の生活に干渉する」と受け取った。

コメント14

「介護生活敗戦記」のバックナンバー

一覧

「「ん? ひょっとして認知症?」と思ったら」の著者

松浦 晋也

松浦 晋也(まつうら・しんや)

ノンフィクション作家

科学技術ジャーナリスト。宇宙開発、コンピューター・通信、交通論などの分野で取材・執筆活動を行っている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

韓国がダメでも、日本なら技術を見る「目」が投資家にあるはずだ。

崔 元根 ダブル・スコープ社長