• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

読者の皆様からのフィードバック

あなたを襲う認知症 経営が止まる 社会が揺れる 経営トップが認知症となった“悲劇”

いただいたコメント

ご協力いただきありがとうございます。日経BP社は,読者の皆様からの投稿の内容につきまして,その信頼性,適法性などを一切保証いたしません。何らかのトラブルが発生した場合,日経BP社は一切,責任を負いませんので,皆様の自己責任においてご利用願います。その他,コメントに関する諸注意はこちらをご覧ください。

これは医師の立場からの提言であって、ビジネスの上では全く意味がない。
認知症であろうが何であれ、本人の了承があろうとなかろうと、役員としてふさわしくなければ取締役会で代表権を剥奪または担当変更、株主総会で取締役の退任解任を決めていく、それが企業に求められるガバナンスであり他の取締役の責務である。
もっとも、実際に厄介なのは病気としての認知症ではなく、本人はいたって健康ながら保身・利己主義に走って他人の忠言が受け入れられなくなった「老害」であり、最近は日本を代表する大手メーカーに多くの症例が見受けられる。なんとかならないものだろうか。(2017/03/13)

ワンマン経営者が特に、FTD、前頭側頭型認知症になった時は、悲劇以外何者でもない。はたと見たら、怒りっぽくなったかなと思われるだけだからだ。告知されてもすぐに病識は失われ、一方愁訴は怒りであり、それが自己の記憶を都合の良いように捻じ曲げ、周囲をコントロールし、それが周囲であれ、後継者であれ、理由なんか関係なく攻撃して、自己正当化していき、あっという間に企業は劣化してしまう。特にワンマン経営者の周りの取締役などは力であれ、精神的であれ、支配され、また経営者を精神的に強化している構造が出来上がるから、異端の意見、おかしいとの兆候に対する意見の発露は即、組織から弾き飛ばされる格好になってしまう。そしてその下部の組織は何も考えない抑圧された、考えることを放棄した、いわばバカ製造装置にしかならない。
企業は認知症になった時のトップの処置について、セキュリティパッケージを準備しておくべきである。
代表取締役には毎年認知症の検査をさせ、取締役会、もしくは指名委員会に報告する義務を持たせ、認知症、もしくは認知症疑の診断がされたら即、解任されるようなスキームを構築しておくべきである。経営者に個人情報の保護なんて関係ない。トップの能力が即、企業の行く末を決めるのだ。取締役会の規約に入れる等の仕組みを構築すべきだ。また、その際、所持株は即管財人に付託する、出社も控え、せいぜい名誉職等に処遇する等のセキュリティパッケージを作っておくべきだ。(2017/03/13)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

意外なことに、伝統的な観光地が 訪日客の誘致に失敗するケースも 少なからず存在する。

高坂 晶子 日本総合研究所調査部主任研究員