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「同族だから強い」星野リゾートに学ぶ変革力

ファミリー企業では「確執」も成長の通過儀礼

2016年3月14日(月)

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「お家騒動などの揉め事が会社を弱体化させそう」「ワンマン経営に陥りがちで人心が離れるのでは」「閉鎖的で不祥事が多そう」…。「ファミリー企業(同族企業)」、あるいは「ファミリービジネス(同族経営)」に、こんな印象を抱く読者も少なくないだろう。だが、どれも誤解で誤った認識だ。

 日経ビジネス3月14日号で、ファミリー企業の強さに焦点を当てた特集「同族だから強い 不透明な時代を乗り切る変革力」を掲載した。

 ファミリー企業には、「お家騒動」に代表される“サラリーマン企業(一般企業)”にはない負の側面があることは確か。しかし、トップに資本と経営の権限が集中し、長期的視野を保てるからこそ「変革」に臨みやすいという側面もある。結果、収益面では安定しながら成長を続けており、「一般企業に比べ経営指標で勝っている」「不祥事発生率は一般企業の3分の2」との調査結果もある。

   
●自己資本比率、総資産利益率の比較
自己資本比率 総資産利益率
ファミリー企業 53.7% 5.9%
非ファミリー企業 43.6% 5.1%

出所:『ファミリービジネス白書 2015年版』(後藤俊夫監修)
注:対象は東証1部、2部をはじめとする全上場企業約2300社

 また、ファミリー企業は、目先の収益以外の「ノンフィナンシャルバリュー」を追い求める傾向にあり、一般企業に比べ「社会貢献」「地域貢献」の度合いが高い。結果、労働力や利益となってファミリー企業へ還元されるという好循環が、強さと永続性をもたらしている。

 悪い側面を持つファミリー企業は自滅し、淘汰され、良い側面を強みとするファミリー企業が生きながらえている、と考えた方が良い。つまり、現存するファミリー企業の多くは、「強い」のである。

 東芝、シャープ…。世界的なメガブランドですら消滅の危機に立たされ、企業の永続性が問われる今こそ、その強さから学べることは多い。連載初回では、創業約100年の星野リゾート4代目、星野佳路代表に、ファミリー企業ならではの変革力を学ぶ。

 大正4年から続く軽井沢の老舗旅館を、全国規模の一大リゾートグループへと昇華させた星野佳路代表。その社長業が波乱の幕開けだったことは有名だ。

「同族だから強い 不透明な時代を乗り切る変革力」のバックナンバー

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「「同族だから強い」星野リゾートに学ぶ変革力」の著者

井上理

井上理(いのうえ・おさむ)

日経ビジネス記者

1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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