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謎に包まれたビジネススクール・バブソンに迫る

トヨタの豊田章男とイオンの岡田元也──日本を代表する経営者はこうして育まれた

2016年4月19日(火)

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 「答えを教えてくれないから役に立たない」。そんな批判にさらされることが多い経営学だが、一部の企業では最先端の経営学のエッセンスを取り込み、成功を収めている。「日経ビジネス」4月18日号特集「MBAでは学べない 永守式リアル経営学」では、日本電産の永守重信会長兼社長が繰り出す独特の経営手法を例に、最先端経営理論を読み解いた。

 一方、日本では経営学に触れることができるビジネススクールへの入学数が伸び悩んでいる。リーマンショックを機に企業派遣制度を取りやめる企業が増えたことが響いているが、根底には「MBA(経営学修士)は役に立たない」という刷り込みがある。そんなイメージと裏腹に、斬新な教育手法を確立し、独特の存在感を見せているのが、米東海岸にあるバブソン大学経営大学院だ。

米ボストンの内陸部に位置するバブソン大学経営大学院。冬は雪に覆われることが多い

 「ソーシャルメディアをもっと活用したらどうか」「フェイスブックの『いいね!』を集めても購買につながらなかったわ」「何か足りない要素があるのだと思う」

 3月下旬の昼下がり。雪が残るバブソンのキャンパスに入ると、車座になった学生十数人が真剣な表情で議論を交わしていた。これは「ファウンデーション・オブ・マネージメント・アンド・アントレプレナーシップ(FME)」と呼ばれる授業の風景だ。

 FMEは1年間の必修コース。4人1組でチームを作り、ビジネスプランを発表する。全体のうち優れた2、3のビジネスプランを元に、実際に会社を設立。選考から外れたチームメンバーもそこに加わる。事業内容と会社組織が決まれば、ビジネスプランに基づいて必要額の資金を大学から調達し、事業を運営する。学期末には会社をたたみ、収益を寄付するという流れになる。

FMEの授業風景。学生らが車座になりビジネスモデルに関する議論を戦わせる
教授陣は「答え」を教えることはなく、情報を伝えるに留め、学生に考えさせる

 「実際にビジネスを行う中で、試行錯誤しながらオペレーションやマーケティングなどの経営理論を体得できる内容になっている。経営には1つの答えはない。だから授業では、解決策を教えることはしない。あくまで『こんな理論があるよ』と示唆するだけです」。バブソンで「失敗学」を教える山川恭弘准教授はFMEの狙いをこう説明する。

 例えば、会社組織を決める際には、「CEO(最高経営責任者)が一人の企業が多い」という情報を学生に伝える。だが、CEOになりたい学生が多く、複数体制で事業を始め、結果的に意見がまとまらなかったり、責任を押し付け合ったりするような状態に陥ってしまうことがある。そんな時にはマーケティングとファイナンスのトップを分離するといった組織理論を紹介。学生たちが自分の頭で答えを導き出せるようにする。

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「謎に包まれたビジネススクール・バブソンに迫る」の著者

林 英樹

林 英樹(はやし・えいき)

日経ビジネス記者

大阪生まれ。神戸大学法学部卒業後、全国紙の社会部記者として京都・大阪で事件を取材。2009年末に日本経済新聞社に入り、経済部で中央省庁担当、企業報道部でメディア・ネット、素材・化学業界などを担当。14年3月から日経BP社(日経ビジネス編集部)に出向し、製造業全般を取材している。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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牛島 信 弁護士