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「トイレビッグデータ」で生活習慣病を早期発見

モノだけを売るのではなく、データを活用したサービスも売る

2016年5月24日(火)

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 ヒト、モノ、カネと同じように、データが経営の根幹になる「データ資本主義」。日経ビジネス5月23日号の特集では、データ資本主義の到来で製造業は今後、ただ製品を売る事業から、データを使ったサービスまで提供する事業に変わっていくことを取り上げた。

 例えば、IoT(モノのインターネット)機器ベンチャーのサイマックス(東京都葛飾区)は、通常のトイレに設置するだけで尿に含まれる物質のデータを自動で取得できるセンサー機器を開発した。

サイマックスが開発したセンサー機器は、家庭で使用しているトイレに後付けできる。写真のタンク側面に取り付けられているのが、データを同社のクラウドにアップするための通信機器

 センサーは尿から、グルコースやたんぱくなど最大17項目についてのデータを取得。過去のデータや基準値と比べ、異常が出ていないかなどの情報を利用者のスマートフォン(スマホ)に通知する。日本の法規上、医療機関ではないサイマックスが直接、健康診断をすることはできない。しかし、利用者自身が病気の予兆がないかをチェックするのは問題なく、早期予防に取り組むきっかけになるという。同社の鶴岡マリア社長によると、センサーでチェックすることで、糖尿病や痛風など生活習慣病全体の8割以上(医療費ベース)を占める病気の予防につながるという。

双日と組んで社員の健康管理に

 商品の強みは、センサーをトイレに後付けできること。トイレそのものを交換する必要がないため、導入コストが抑えられるというメリットがある。加えて、血液や唾液を使う検査キットのように「検査のために特別な行動をしなくてもよい」(鶴岡社長)のも特徴だ。

 サイマックスは当初、血液を使ったガン検査キットの開発に取り組んでいた。しかし、モニターを依頼した知人が多忙でなかなか検査をしてくれなかったことから、「通常の生活の中で自然とデータがとれる、トイレに焦点をあてた商品に切り替えた」(同)。

 近く双日と組んで実証実験を始める予定だ。双日のオフィスビルなどに機器を設置して、社員の健康状態をチェックする。来年にも販売を開始し、オフィスや商業施設などでの需要を見込む。取得したデータはサイマックスで一元管理し、検査精度の向上にも利用する。長期的には医療機器として販売許可を得ることも視野に入れる。治療、診断に使えるようになれば、高齢化に伴い利用が広がる在宅医療の場面でも、需要が見込める。

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「「トイレビッグデータ」で生活習慣病を早期発見」の著者

池松 由香

池松 由香(いけまつ・ゆか)

日経ビジネス記者

北米毎日新聞社(米国サンフランシスコ)で5年間、記者を務めた後、帰国。日経E-BIZ、日経ベンチャー(現・日経トップリーダー)、日経ものづくりの記者を経て、2014年10月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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