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アップルとサムスンが迫った「有機EL革命」

有機ELシフトが加速した本当の理由

2016年5月30日(月)

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 「液晶の次」と言われ続けてきた有機EL。10年近くの黎明期を乗り越え、いよいよ発展期に入った。5月30日号の特集「有機ELの破壊力」では、日中韓台のパネルメーカーや部材メーカーの最先端の動きをまとめた。

 「新型iPhoneに有機ELパネルを採用する」

 まさに「鶴の一声」と言えるほどのインパクトがあった。2015年秋、米アップルがパネルメーカー各社に伝えたこの一言をキッカケに、ほぼ液晶パネル一色だったディスプレー業界の潮目が大きく変わった。先行する韓国勢は投資を加速、中国勢も液晶向けの投資を続々と有機ELへ切り替えるほか、日本のジャパンディスプレイ(JDI)や鴻海傘下のシャープも2018年の立ち上げに向けて開発を急ぐ。

 ただ、アップルの方針転換がなくても、遅かれ早かれパネル各社は有機ELの開発に着手せざるを得なかっただろう。実は、アップル以外にも業界の有機ELシフトを猛烈に推し進めた存在がいる。韓国のサムスンだ。

サムスン電子が2016年5月に発売した新型スマートフォン「ギャラクシーS7」シリーズ。サムスンディスプレーが量産する有機ELパネルを搭載している(写真:Lee Jae-Won/アフロ)

 2007年から小型有機ELパネルを量産しているサムスンディスプレーは、2009年から発売する自社(サムスン電子)のスマートフォンに有機ELパネルを採用してきた。当初から「有機EL」と大々的に打ち出して液晶との違いをアピール、昨年発売した「ギャラクシーS6」では有機ELの特徴を生かし、本体の両縁を覆う曲面ディスプレーを初めて採用した。

 自社で生産した有機ELパネルを、自社のスマホ向けに使用している分には、他のパネルメーカーへの影響はさほどない。実際、年間13億台のスマホ世界市場のうち、サムスンの年間販売台数は約3億台。「残り10億台はほとんどがまだ液晶。サムスンだけ勝手に自社向けに有機ELをやっていればいい」と見る向きがパネル業界の大勢だった。

 しかし、この状況は昨年の秋以降徐々に変わっていく。その動きは、アップルが有機ELパネルの採用が打ち出す前から起き始めていた。

 転機の1つは、サムスンが有機ELパネルを外販することに成功したことだ。

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「有機ELの破壊力 主役は韓台中、日本は脇役に」のバックナンバー

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「アップルとサムスンが迫った「有機EL革命」」の著者

齊藤 美保

齊藤 美保(さいとう・みほ)

日経ビジネス記者

2011年中央大学法学部卒業。同年、日本経済新聞社に入社。産業部にて電機、IT、自動車業界を担当した後に、2014年3月から日経ビジネス編集部に出向。精密業界を中心に製造業全般を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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大量陳列、大量販売というのがある程度限界にきているのかなと思います。

松﨑 曉 良品計画社長