このコラムについて
便乗時短 やってはいけない働き方改革

「働き方改革は結構だが、会社の活力が落ちている気がしてならない」産業界全体で労働時間の削減が進む中、こんな本音を漏らす経営者が増えている。恐らくその見立ては正しい。残業撲滅のムードに乗じ、やるべき仕事まで減らす“便乗時短”が横行しているからだ。その要因は、多くの企業が進めている働き方改革そのものにある。生産性を上げず、強引に残業を規制するやり方では、社員は仕事を抑制せざるを得ない。まず生産性を上げ、結果として労働時間を減らしていく──。そんな働き方改革を成し遂げるためのタブーなき提言をする。

著者プロフィール

吉岡 陽

吉岡 陽

日経ビジネス記者

2001年日経BP入社。日経ビジネス、日経エコロジー、日経トップリーダー、日経ビジネスアソシエを経て、現職。独自の強みを持つ中小ベンチャー企業や環境経営の取り組みなどを取材してきた。

西 雄大

西 雄大

日経ビジネス記者

2002年同志社大学経済学部卒業。同年、日経BP社に入社。日経情報ストラテジー、日本経済新聞社出向、日経コンピュータ編集部を経て、2013年1月から日経ビジネス編集部記者。電機、ネットなどを担当する。

武田 健太郎

武田 健太郎

日経ビジネス記者

2008年東京大学教育学部卒業、日本経済新聞社に入社。「NIKKEIプラス1」を担当後、証券部で金融マーケットや企業財務を取材。CFA協会認定証券アナリスト、AFP(日本FP協会認定)。

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