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One JAPAN、経営陣が若手に向き合った瞬間

野村総研、旭硝子に見る「有志活動」から「事業」への変貌

2017年12月8日(金)

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大企業の若手・中堅有志が集う団体「One JAPAN」。パナソニックや富士ゼロックス、NTTグループ、トヨタ自動車、ホンダ、JR東日本、富士通、日本郵便など名立たる大企業の有志が、参加団体としてずらりと並ぶ。

彼らはみな、「大企業病」を憂う。「新しいことをやってはいけない空気」「イノベーションを起こせない空気」の中でもがき、悩む。その打破を狙う。

「ただ、集まっただけでは何も変わらない」「企業に対して意見を言うばかりで『第二の労働組合』に過ぎない」「ずっと前から同じような取り組みはあった。今さら注目する必要はない」。当初、彼らに対して、こんな辛辣な批判があったことは確かだ。

2016年9月の発足から1年。その批判は徐々に応援に変わりつつある。企業によっては、若手有志に過ぎなかった活動を経営陣が認め始め、応援どころか事業化のプロセスを歩み始めた。

野村総合研究所と旭硝子を例に、経営トップが若手に向き合い始めた現場を追った。

(文中敬称略)

 「飯でも食いに行かないか」

 野村総合研究所の若手社員、瀬戸島敏宏に同社経営陣から連絡が入ったのは、2015年11月のこと。「何の話だろう」。急な誘いに対し、瀬戸島は何を言われるのか想像さえできなかった。

 「若手だけでプロジェクトをやってみないか」。本題は経営陣から若手に対する提案だった。「若手スタートアップチャレンジ」と同社内で呼ばれるプロジェクトだ。

 それまで瀬戸島を含む同社の若手は、ハッカソンやスタートアップとのマッチングイベントである同社主催の「bit.Connect」の事務局として活動していた。2013年に企画し、以降毎年続けている。

 同社にはIT(情報技術)スキルの高い若手が集まるが、業務の多くはプロジェクト・マネジメントであり、実際に手を動かしてアプリを作ったり、ITデバイスを使ったりするケースは少ない。だからこそ自らハッカソンを企画し、若手が応募して実力を試す機会を作った。スタートアップにも門戸を開き、見本市である「CEATEC」などとも連携するなど、ある一定の盛り上がりを見せていた。

 一方で、経営陣には危機感があった。

「OneJAPAN 大企業若手1000人のリアル」の目次

「One JAPAN、経営陣が若手に向き合った瞬間」の著者

島津 翔

島津 翔(しまづ・しょう)

日経ビジネス記者

2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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