日経ビッグデータラボから

人工知能ビジネス活用研究会 講師が登場する記事を一挙紹介

2017.09.26

人工知能、IoT、ビッグデータ分野の最先端の研究者、活用企業のキーパーソン16人が登壇する「人工知能ビジネス活用研究会 第5期」の開催を記念し、講師の一部の方へ取材した記事を、期間限定で無料公開します。それぞれの分野で知見を持つ方々に一気に学べる絶好の機会です。ぜひご活用ください。

●東京大学大学院 工学系研究科 技術経営戦略学専攻 特任准教授 松尾 豊 氏…10月17日講演

「深層学習ビジネスは出てくると思うが、海外に比べて日本は遅れている感じがする。国内はともかく、世界で勝てる感じはしないし、とても厳しい状況だ。そもそもICTでこれだけ負けたが、深層学習で逆転できるのかなと思っていたが、もう敗戦かもしれない」と強い危機感を抱く。

「(特集)「眼」が拓く深層学習ビジネス(4)」より

●楽天 執行役員 兼 楽天技術研究所代表 森 正弥 氏…10月17日講演

「40歳ぐらいから下の若い研究者・技術者は、深層学習をコア技術と見ているのに、それより上の人たちは深層学習をツールだと見るにとどまり、メーンストリームと捉えていないことは問題になり得る。楽天では70以上の事業が走っているが、抱える課題を深層学習で解決できるのなら、どんどん使っていく」

「(特集)「眼」が拓く深層学習ビジネス(4)」より

●リクルートテクノロジーズ ITソリューション統括部ビッグデータ部ビッグデータプロダクト開発グループ グループマネジャー 石川 信行 氏…10月17日講演

画像認識など汎用的なAPIは大手IT企業も公開するが、リクルートテクノロジーズは特定用途向けAPIも用意する。例えば「Image Influence API」は、画像と画像に対応する点数(スコア)を用意すると、未知の画像が自分好みかどうかを点数で提示するもの。

「機械学習のAPIを8種類提供 リクルートテクノロジーズが社外へ」より

●デジタルセンセーション 取締役COO 石山 洸 氏…10月24日講演

「自分自身リクルートでは、人材管理やヘルスケアの領域で、過去のデータから人間の状態が未来にどう変わっていくのかの予測モデルを作っていた。しかし予測した後に対処する「介入」については十分に研究できなかったとの思いがあった。デジタルセンセーションは約10人の会社だが、そうした人の未来の状態をよりよくすることに注力しており、AI活用の可能性の幅が広げられると考えた」

「リクルートAI研から介護の世界に移る本心── AIを予測だけでなく、人の未来を変える力に」より

●国立研究開発法人産業技術総合研究所 人工知能研究センター 副研究センター長 本村 陽一 氏…10月24日講演

PLSAはもともとテキストマイニングの手法として研究・開発されたものだが、本村氏らが大量のID-POSデータから、同じ商品を購入した顧客、同じ顧客に購入された商品をグループ化できることを見いだした。事象と事象の関係をネットワーク型で管理し分析・予測する、ベイジアンネットワークと呼ぶ手法も応用している」

「ID-POSデータから買う可能性が高い顧客を特定、東急エージェンシーが個人情報を利用しない分析ツール」より

●ヤフー Yahoo! JAPAN研究所 所長 田島 玲 氏…10月24日講演

2016年9月に「Yahoo! JAPAN」アプリからランダムに選んだ約68万人のユーザーを対象に実施した実験では、ユーザーの状況から最適であろうタイミングを個別に判断してプッシュ通知した。その結果、開封までの時間が平均49.7%短縮され、開封数を最大約5.5%向上させることができたという。

「ヤフーが連携戦略で研究論文数を倍増、他の企業との共同研究も検討」より

●SOMPOホールディングス チーフ・データサイエンティスト 中林 紀彦 氏…10月31日講演

損保ジャパン日本興亜の代理店は、代理店システム(SJN-NET)からアプリ「カシャらく見積もり」を起動し、保険証書を撮影する。8月から順次、この仕組みを導入している。実は、この仕組みに深層学習(ディープラーニング)技術を活用している。

「(特集)「眼」が拓く深層学習ビジネス(1)」より

●ソフトバンク AI戦略本部 本部長 Agoop 代表取締役社長 兼 CEO 柴山 和久 氏…10月31日講演

今年4月1日付けで、テクノロジーユニットIT統括にAI戦略本部を新設。本部長に技術統括ビッグデータ戦略本部本部長の柴山和久氏が就いた。旧ビッグデータ戦略本部は、ビッグデータ統括部として、柴山氏が統括部長を兼務する。また他の本部からAI&データサイエンス部を移管した。

「ソフトバンクAI戦略本部の活動が明らかに、深層学習の技術者30人など120人体制」より

●東京大学大学院 工学系研究科 教授 森川 博之 氏…11月7日講演

IoTの動向に詳しい東京大学先端科学技術研究センターの森川博之教授は「資源などの回収サービスとIoTの親和性は高い。安価に普及し始めたセンサーを活用することで、コスト面から不可能と思っていたビジネスモデルが可能になることがある」と指摘する。

「生活に溶けこむIoT、資源回収を新ビジネスに転換、グーグルは室内を把握」より

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