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デジタルを理解しないCMOは不要
ネスレ日本専務執行役員CMO 石橋昌文氏、博報堂執行役員 安藤元博氏インタビュー(2)

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  • 2017年6月26日 月曜日
  • 安倍 俊廣、編集協力:ITアナリスト 冨永 裕子

7月26~28日に六本木アカデミーヒルズで開催する「D3 WEEK 2017」。その3日目(7月28日)の注目コンテンツが『日本の企業にCMOを!―JMA「CMOソサエティ」発進』(13:00~13:40)というパネルディスカッションだ。日本を代表する3人のCMOが、日本企業がCMOを導入する意義と課題などについて持論をぶつけ合うトークバトルが展開される。その開催に先立ち、当日登壇するネスレ日本専務執行役員CMO(最高マーケティング責任者)の石橋昌文氏と、ファシリテーターを務める博報堂執行役員/エグゼクティブマーケティングディレクターの安藤元博氏にインタビューした。

最近はCDO(最高デジタル責任者)という役職も出てきて注目を集めています。CMOとCDOとの関係を、どう理解したら良いでしょう。

石橋氏:これからのCMOはデジタルを理解できないとやっていけないと思います。CMOとCDOのどちらが上か下か、あるいは並列かといった議論はさておき、全く別の職務だと考えています。

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「CMOとCDOは全く別の職務だ」(石橋氏)

安藤氏:CDOの定義にもよりますが、CMOがカバーする領域のすべてをCDOが担当することにはならないでしょう。CMOにとって重要なのは、顧客との接点をどう自社のバリューチェーンに取り込み、価値創造をデジタルの力でやっていくかです。

 もっとも、ある意味ではCMOとCDOは同じ領域を見ていると考えて良い場合もある。会社の考え方次第ですが、CDOにした方がいいならCDOですし、CMOとして、より広い領域を見ながら改革を進めることもあるでしょう。基本的にはCMOもCDOも目指す方向性は同じと考えています。

ネスレにCDO相当の役職者はいるのですか。

石橋氏:グローバルではデジタルに特化した専門性を持つ人がいて、マーケティング&コンシューマーコミュニケーションズ部門と、コーポレートコミュニケーション部門の2つにレポートしています。

 その役割は、デジタルという観点からコーポレートとブランドコミュニケーションの仕組みを作ること。先ほどの機能、組織のどちらか1つに所属するのではなく、デジタルをハブとして2つの機能をつなぐ位置付けになります。

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