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エコニュース

2016年8月23日

東芝、インドグループ企業が同国超臨界火力発電所向けの国産大型タービンを初出荷

 東芝ジェイエスダブリュー・パワーシステム(東芝JSW)=タミルナドゥ州=は、同国の超臨界石炭火力発電所向けに、国産の大型蒸気タービン発電機を自社の工場から初めて出荷した。同社は東芝のインドグループ企業で火力発電所用設備のエンジニアリング・製造・建設などを手がけている。素材の調達から加工まで含めて、同国内で一貫製造した。

 出荷したのは、インド火力発電公社(NTPC)から2012年にEPC(設計・調達・据え付け)で受注した出力80万kWの蒸気タービン発電設備の発電機で「インドクドゥギ超臨界石炭火力発電所」の2号機向けだ。東芝JSWは現在、同発電所の3号機向けと、別の発電所の5つの号機用の蒸気タービン発電機を製造していて、今後順次出荷する。

 超臨界石炭火力発電所は蒸気タービンに送る水蒸気を、水の臨界圧を超える高温・高圧状にすることで熱エネルギーを削減し、少ない熱消費量で効率的に発電できる。インドは経済成長や慢性的な電力不足を背景に電力設備の増強が計画されている。2012~2017年に発電設備容量は年平均1770万kW以上増加し、うち火力発電が80%以上を占める。

 東芝はインドの事業拡大を狙いに、現地の財閥系企業グループ、JSWと蒸気タービン発電設備の製造・販売会社を立ち上げ、2012年に蒸気タービンの製造を始めた。2014年には、同国子会社の火力発電エンジニアリング部門を統合して東芝JSWを設立した。東芝JSWはインド製蒸気タービン発電設備の国外への輸出も視野に入れる。

(日経BP環境経営フォーラム

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