日経エコロジー10月号は、「『ESG情報開示』のツボ」と題した特集です。統合報告書を中心に、どのようにすれば投資家が理解しやすい情報開示ができるかを、先進企業の事例を通して紹介しています。実践的で役に立つ特集です。
 個人的には海外の評価機関が必要とする情報をまとめたウェブページ「主要ESGデータ」を作成したSOMPOホールディングスや年間40回に及ぶ統合報告書の検討会議に社長が全て参加する丸井グループの事例が興味深かったです。
 特集最後のページにある「経営の視点」、「長期資金呼び込むESG情報開示の鉄則5カ条」は参考になります。「『価値創造』のストーリを作る」「『リスク対応力』を示す」などの鉄則は、是非、お読みください。確かに投資家目線で見れば、こうした点が統合報告書作りの勘所になることがよく分かります。
 リポートでは「企業を強くする変革を『日本型経営』の課題」と題して、コーポレートガバナンスを取り扱っています。ESGの視点で国内外の投資家が日本企業統治の変革を求めています。伝統的な体制をどのように変えていくべきなのか、具体策を示しており参考になります。特集とリポートを関連付けながら読むと、様々な視点が得られるでしょう。鎌倉投信の新井和宏取締役の編集長インタビュー、「このような気骨のある投資家が日本にいたのか」と心強くなる内容です。