自動運転車の開発において、新たな二つのトレンドが生まれている。一つは、「完全自動運転時代」を見越した開発テーマの推進。運転支援とは異なるアプローチで、ドライバーや乗員に対する移動時の快適さや安全確保に主眼を置く開発である。もう一つは、常時ネットに接続している「コネクテッドカー」ならではの特性を活用した技術の適用。ネット接続機能を前提とした技術を用いて、自動運転車に新たな価値や利便性をもたらす開発である。

AI技術でドライバーの意志や状態読み取る

2017年1月に米ラスベガスで開催されたイベント「CES2017」では、自動運転関連の新しいトレンドと言える開発テーマがいくつも発表された。そこに共通するのは、「完全自動運転時代を見据えた乗員支援はどうあるべきか」というテーマである。

ドライバーの操作を肩代わりする「自動ブレーキ」のような操作代行技術だけではなく、人工知能(AI)技術を駆使することでドライバーの意志や感情、健康状態を車両側で読み取り、ドライバーの意向や状態に寄り添った運転支援を車体側で自発的に実施するものである。

例えばトヨタ自動車は、次世代モビリティを具現化したコンセプトカー「Concept-愛i」の発表時に、その開発テーマとして「クルマが人に働きかけることで始まる、新たな体験を提供する」を掲げた。AI技術をベースに感情認識や嗜好性蓄積などの複合技術を確立し、人を理解できるようにしたという。

ホンダが発表した電気自動車(EV)コミューターのコンセプトカー「Honda NeuV」の特徴も、ドライバー支援をAIで実現すること。AI技術「感情エンジン HANA(Honda Automated Network Assistant)」を搭載し、ドライバーの表情や声の調子からストレス状況を判断して安全運転をサポートするほか、ライフスタイルや嗜好を学習して、状況に応じた選択肢を提案するという。

AI技術を用いた自動運転ソフトと車載コンピューターを開発・販売する米NVIDIA(エヌビディア)も、ドライバーと周辺状況をAIを搭載したソフトが認識する「AI Co-Pilot」を開発していることを明らかにした(写真1)。

(写真1)AI Co-Pilot について説明する NVIDIA CEO のJen-Hsun Huang氏(出所:NVIDIA)

顔認証によってドライバーの好みを認識したり、鍵を不要にしたりする。このほか、声による運転指示を理解したり、視線などからドライバーの監視対象を推定するなどして、ドライバーが認識していない物体の接近といった危険を警告する。騒音が大きい環境では、ドライバーの唇の動きから発話内容を画像処理で判断する。

騒音下での発話内容の認識はホンダも開発中だ。レーザー光を運転手の口元やノドに照射し、その反射光から運転手が発した音声を正確に認識する技術をイスラエルVocalZoomと共同開発して展示した。このほか、米Ford MotorとドイツVolkswagenは乗員の音声指示を理解するための技術として米Amazon.com(アマゾン・ドット・コム)の「Alexa」を採用し、車載機器に組み込んでデモを実施した。

ドローンとコラボで完全自動配送トラック

完全自動運転時代の自動車そのもののあり方を示す試みは、配送トラックと自家用車の両面で動きがある。

配送トラックでは、ドイツDaimlerの動きが活発だ。2016年9月にドローン配送事業を手がける米Matternetに出資し、ドローンが発着できる仕組みを備える完全自動配送トラックのコンセプトカー「The Vision Van」を発表した。

2017年1月には配送ロボットメーカーである米Starship Technologiesに出資し、ドローン同様、配送ロボットの発着機能を配送トラックに実装する作業を進めていることを明らかにした(写真2)。どちらのケースも、配送先の近くまでは配送トラックで配送物を運び、届け先に配達する場面でドローンや配送ロボットを使うソリューションである。

(写真2)車体上部にドローンの発着機能を備える完全自動配送トラックのコンセプトカー「 The Vision Van 」(左)と配送ロボットを備える完全配送トラック(右)(出所:Daimler)

ドローンと配送トラックを組み合わせた自動配送ソリューションに関しては、Ford Motorも2017年2月に発表した未来都市向けの配送ソリューション「Autolivery」のイメージビデオで紹介している。

リモコンで車呼び寄せ

自家用車が完全自動運転車になったときのモビリティサービスのあり方を示したのはVolkswagenである。2017年3月にVolkswagen Groupとしての最初のコンセプトカー「Sedric」を、ドライバーレスを前提とする完全自動運転車として発表した。

Sedricの特徴は、シンプルで使いやすいモビリティサービスの提供を目的としたこと。「OneButton」と呼ぶ専用リモコンのボタンを押すことで、ユーザーは自分のいる場所にSedricを呼び寄せることができる。Sedricがいつ到着するかは、OneButtonの表示色やバイブレーションで直感的に伝えるという(写真3)。

(写真3)Sedricの外観(左)と専用リモコンのOneButton(右)。Sedricという名称は「self-driving car」を意味している。OneButtonは世界中で利用できるモビリティIDとして機能する(出所:Volkswagen)

Sedricは、自分を呼び出したユーザーの場所まで自走し、ユーザーを認識してドアを開ける。ユーザーと音声会話することで指示を受け付ける機能を持っており、ユーザーはSedricに乗り込んだら口頭で行きたい場所を伝える

Sedricは共有モビリティとしての機能・役割も備える。所有者が利用しないときはVolkswagenのモビリティサービスを提供する車両となる。ユーザーは出張先や旅行先でも、自宅と同じようにOnebuttonのボタンを押せば、その地域のSedricを呼び出せるという。

ブロックチェーンが自動車の世界に

完全自動運転車は、周りの状況を車体が装備するセンサーを用いて認識するだけでなく、さまざまな通信機能を駆使して、周辺の車両や信号機などの道路設備、あるいはクラウドと通信することで周辺情報や地図情報、道路情報をリアルタイムで入手することを前提に設計されている。つまり、いつでもネットワークにつながっている常時接続環境を備えるコネクテッドカーでもあるため、スマートフォン(スマホ)やインターネット向けに開発された技術の導入が容易である。こうした技術の活用も始まっている。

特徴的な例としては、電子マネーなどの基盤技術として用いられている「ブロックチェーン」の適用がある。ブロックチェーンは、記録情報全体を多くのコンピューターに分散管理させるデータベース技術で、改ざんされにくいシステムを構築できるため、取引や決済を記録する用途に向いている。この特徴を生かした自動車ユーザー向けのソリューション開発が始まっている。

例えば自動車部品サプライヤーのドイツZF Friedrichshafenは、金融機関の米UBS、技術開発企業のドイツinnogy Innovation Hubと共同で、ブロックチェーンを基盤技術とする新しい電子マネーサービス「Car eWallet」を開発している。用途としては、有料道路や駐車場、充電料金などの支払いなどである。

また、Car eWalletは「鍵」の役割を持たせることができるので、第三者が自動車にアクセスする権利を譲渡する用途でも使える。このため、ドアやトランクを開ける権利を第三者に譲渡する使い方が可能となり、カーシェアリングや配達サービスの実施と決済にも利用できる。

記録データが改ざんされにくい、というブロックチェーンの特徴をそのまま活用したソリューションもある。自動車部品サプライヤーのドイツBoschが認証機関の ドイツTUV Rheinland(テュフラインランド)と共同開発している「オドメーターの改ざん防止技術」だ。このソリューションでは、総走行距離が改ざんされていないことを保証することに加えて、スマホアプリと連携させて正確な総走行距離を手元で確認できるようにする。

この記事は日経BPクリーンテック研究所の研究員が執筆し、日本経済新聞電子版のテクノロジー分野「自動運転」に掲載したものの転載です(本稿の初出:2017年5月12日)。