アジア市場を「内需」と捉え、これを制する“術”が、ここに集結。現地で成功した企業の経営層自らが語る勝つためのノウハウと、現地を代表する経済誌の編集長らによる鋭いマーケット分析。「アジアで勝つ」ためのすべてをこの1日に凝縮しました。 日本企業が生き残るためには、21世紀の成長センターであるアジアでの成功は不可避です。ただ一概に成長市場といっても、そのスピードや発展過程には国・地域ごとに様々な特性があります。市場の真の姿を把握しない限り、適切な対応はできません。
アジアでの成功に賭けるすべての方に、必聴のセミナーです。
「アジア市場は日本の内需」 中国をはじめとしたアジアに深く根を下ろしてビジネスを展開する伊藤忠商事。同社の会長でもあり、日本経済発展のためのご意見番とでも言える丹羽氏が、日本企業がアジアに向き合うときの視点とその心構えを説く。
「アジアの未来 : 21世紀はアジア再興の時代である」 韓国の“経団連”と位置づけられる全国経済人連合会。この名誉会長を務める孫氏は、韓国経済界の重鎮。財閥「SKグループ」で、創業家以外から初めて、社長、会長を務めた。アジア展開では、日本の一歩先を行くとも言われる韓国だけに、孫氏の視点は日本企業に大いに刺激になる。
胡氏は事情により来日できなくなりました。講演当日は、胡氏本人からのメッセージをお伝えする予定です
「財経」は1998年創刊の経済雑誌。隔週刊で、発行部数は約20万部。創刊直後から上場企業の粉飾決算や株価操作などの独自スクープを連発、当局による検閲や報道規制が残る中国で、権威になびかない“硬派”の経済情報誌としての評価を確立した。経済政策や金融分野に強く、中国のエリート官僚や企業経営者の必読誌となっている。
「肌で感じ続けてきた中国市場」 中国で既に10店舗以上を展開しているイトーヨーカ堂は、中国進出で成功した日本の流通業として紹介されることが多い。1996年の進出当初から中国室長(後に中国総代表)として、一から組織を作り、引っ張ってきたのが塙氏。10年以上も中国に滞在して、消費者や取引先企業の行動やその変化を見続けてきた。そして今、セブン&アイ・グループの外食産業を率いる。中国市場を語るに最もふさわしい日本経営者の一人。
「味千ラーメン、中国大躍進の秘密」 熊本にチェーン本部がある「味千ラーメン」。全国に数多くチェーン店を拡大しているが、その知名度は、アジア、特に中国でのものは日本を上回るとさえ言える。店舗数は400店近くに迫り、日本の外食産業としては最大規模だ。なぜ日本の“中小企業”が中国で成功しているのか。中国でなぜ熊本ラーメンが受けたのか。その鍵は、日本・本部のトップと中国側トップの信頼関係にあった。この2人が同時に登壇する機会は、中国市場開拓を目指す企業人にとっては、成功のポイントを探るうえでまたとないチャンス。
「『共振の経営』によるアジア展開」 1984年の台湾進出以来、海外事業展開を加速させているユニ・チャーム。現在、海外現地法人21社を配し、東アジア・東南アジア・オセアニア・中東諸国、北アフリカなど世界80カ国以上で紙オムツや生理用品などを提供するほどになった。国ごとに異なる生活スタイルや商習慣に合わせるなど、独特の海外展開、特にアジア展開について、経営トップが語る。
「アジアで勝つための仕組み」 グローバル経営を加速させるために必要なことは何か。その中で、アジア展開ではどんな視点や知恵が求められるのか。コンサルティングファームとしてのアドバイスを送る。
韓国の毎日経済新聞社が発行する「毎経エコノミー」は、企業の幹部や専門職、個人投資家などを対象とする週刊ビジネス誌。発行部数12万部はこの分野では最大規模。
「ビジネス・トゥデー」は、発行部数約15万部でインド最大のビジネス誌。雑誌最大手のインディア・トゥデー・グループが1992年から隔週刊で発行している。アルーン・プリー氏は同社の設立者で、英字誌「インディア・トゥデー」を皮切りに、10以上の雑誌からテレビ放送までにメディア事業を拡大してきた。
「インドの流通構造と消費事情」 インドの流通王・ビヤーニCEOが引っ張るフューチャーグループ。スーパーマーケット、家電店、スポーツ用品店、服飾店など1000店以上をインド国内で展開し、グループ総売上高は20億ドルに上る。なかなか知ることのできないインドの流通構造や消費者事情。インドの顧客像をしっかりと見ているタルカス氏が明かす。
「スズキはなぜインドで成功したのか」 日本のスズキのインド子会社であるマルチ・スズキ・インディア・リミテッドは、インドにおけるトヨタのような存在だ。インドでの乗用車市場で5割を超えるシェアを誇るガリバー。バルガバ氏は、1981年にスズキとインド政府が合弁で設立した「マルチ・ウドヨグ」時代からトップを務める。インドでのスズキの成功を分析するに最も適している。インド市場で成功するポイントは何か。説得力のある話を披露する。
「アリババと中国市場」 インターネットの普及とともに、急成長した中国・アリババグループ。その中で、BtoB部門(企業間トレードサイト)を担うのがアリババドットコム。CEOの衛哲(デヴィッド・ウェイ)氏は、アリババの馬雲(ジャック・マー)CEOと並んで、同グループを語るうえでのキーパーソン。中国におけるインターネット取引の、今と将来について披露する。中国市場への参入を目指す日本企業にとっては必聴の内容。
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