日経ビジネス
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日経ビジネスの過去の好評記事

  • 2018年1月15日号

    ダイソンが見たEV大競争

    英ダイソンが、EV(電気自動車)への参入を表明した。技術とデザインの力で世界を席巻してきた家電メーカーの挑戦状。創業者ジェームズ・ダイソン氏は、既存の自動車業界への不満が原動力だと明かす。EVには異業種の参入が相次ぎ、業界を一変させる次世代電池の開発も進む。従来のクルマ以上の新たな価値を、EVは提供できるのか。社会課題を解決するイノベーションを競う、異種格闘技にも似た顧客争奪戦が始まった。

  • 2018年1月8日号

    甦れ!ニッポンの品質

    日産自動車、神戸製鋼所、SUBARU、三菱マテリアル、東レ……。昨秋以来、日本を代表する名門企業の品質問題が相次いでいる。無資格者を最終検査に従事させたり、不適合品を納入したり。製品安全には影響しないと、高をくくったかのような「不正」が目立つ。むしろ、それが「不正」であるという自覚すらないようにも見える。こうした小さな綻びが積み重なって蔓延する「品質軽視」の風潮。世界に誇るニッポンの品質の優位性は揺らぎ始めている。新年を迎えた今こそ、もう一度、原点に立ち返ってみるのも悪くない。日経ビジネスはあえて言う。「甦れ!ニッポンの品質」。

  • 2017年12月25日-2018年1月1日合併号

    「家族」を考える つながりの再構築

    これまで、当たり前の存在だと思っていた「家族」。その人数が1人、またひとりと減り続けている。高度成長期に比べ同居率が5割から1割へ、出生率が半減近い水準まで急低下し、残った家族も、「個」に閉じこもったまま孤立する。そんな「つながりのない人々」は、果たして家族なのだろうか。そもそも、「家族」とは何なのか。戦後、企業と国家の成長を支えた「日本の家族」は、時代の変化で解体され、そして再生へと向かい始めた。新しいつながりの萌芽は、未来社会への扉を開けようとしている。

  • 2017年12月18日号

    謝罪の流儀 2017 日産、神鋼は何を間違えたのか

    2017年、品質を巡って製造業の不祥事がドミノ倒しの様相を呈した。企業姿勢や隠蔽体質を疑問視されているのに、「安全性に問題はない」と謝罪会見で主張し反感を買う経営トップ。時代が求める企業倫理と、自社の論理が乖離した瞬間、社会からの企業への批判は一気に沸騰する。炎上する対応と収束につながる対応との違いはどこにあるのか。フェイクニュースやAIの暴走など、異次元のリスクが生まれつつある中、企業に求められる新たな「謝罪の流儀」を探る。

  • 2017年12月11日号

    2018年大予測 ここまで変わる「世界の形」

    26年ぶりの株高から北朝鮮によるミサイル発射まで、様々な出来事に明け暮れた2017年も大詰めを迎えた。新たな年は、従来の延長上にはない変革の幕開けの1年になりそうだ。背景にあるのは、加速度的に進む技術革新。AI(人工知能)やロボット技術、宇宙開発などの未来技術が次々萌芽し、社会の諸問題を解決すると同時に、企業と個人にかつてない競争環境を突き付ける。世界はどこまで変わるのか。選りすぐりの予想家たちと展望する。

  • 2017年12月4日号

    英語公用化の虚実 TOEIC500点で生き残れるか

    楽天の英語公用語化宣言から7年。英語活用の第2次ブームが、やってきている。トップの号令で英語公用語化への準備を進めるのは資生堂だけではない。中小企業からスタートアップまで、英語を仕事に積極活用する企業が相次ぐ。だが、TOEICスコアの偏重や拙速な英語活用の推進には副作用もある。英語ができるか否かで組織が分断され、社員のやる気をそぐリスクをはらむ。AI(人工知能)の進化で、機械が代わりに話してくれる未来も目前に迫っている。ビジネスの武器になり、AIにも淘汰されない、本当に必要な英語力とは?

  • 2017年11月27日号

    農業で解決 日本の課題

    長らく「閉ざされた産業」だった農業の改革が急ピッチで進んでいる。農地の大規模化から企業参入の緩和、JA改革、スマート農業の加速、官民挙げての輸出促進。一連の動きを受けて、増加傾向にあるのが新規就農者だ。その中には、今の社会で行き場を失った人たちも少なくない。企業をリストラされた人、介護離職を余儀なくされた人、震災や洪水の被災者、働き場所を失ったシングルマザー、病を患った人、子供の教育に問題を抱えた人……。農業は彼らを受け入れ、その結果として少子高齢化など日本の様々な課題を解消する力を持つ。「最後の成長産業」農業が秘める、知られざる潜在力を取材した。

  • 2017年11月20日号

    現金消滅 あなたの仕事も消える

    「お金って、昔は紙でできていたんですか?」将来、若者がこう尋ねる時代が来る。紙幣や硬貨を介してモノの価値を交換する貨幣制度は今、大きな転換点に立つ。スマートフォンの普及でモバイル決済が加速し、現金離れが進む。ビットコインに代表される仮想通貨の普及も現金消滅を後押しする。経済の基本構成要素である通貨制度の変容は、社会の激変に結びつく。逆らうことのできないこの流れは、大きなビジネスチャンスの到来でもある。

  • 2017年11月13日号

    失敗の法則 プロジェクトが止まる5つの理由

    高い品質を保ちつつ、コストと期限をきっちり守って納入する─。日本企業が大事にしてきた「約束事」が次々に破られている。神戸製鋼所や日産自動車の不正は、ほんの氷山の一角にすぎない。深刻なのは、数千億円を投じた巨大プロジェクトの失敗が相次いでいることだ。“羽ばたけない” 航空機と完成しないプラント、動かないシステムはなぜ生まれたのか。小さな綻びは、やがて企業を揺るがす致命傷へと拡大する。現在進行形でトラブルと格闘する企業から、失敗の法則を探る。

  • 2017年11月6日号

    それは訴えても ムダ 「勝てる裁判」「負ける裁判」

    情報ネットワークの拡大、消費者の権利意識拡大、グローバル化による新手の競合出現……。企業を取り巻く環境の変化に伴い、ここ10年、経営層の「頭痛のタネ」が急増している。企業を脅かす新たな経営リスクは以下の通り。①無責任な取引先 ②事実無根のネットの悪評 ③しつこいモンスター顧客 ④当局の理不尽な見解 ⑤利益を奪う海外の模倣企業 ⑥悪意と知識を持つ問題社員 いずれも、甘く見るとたちまち会社に暗雲が垂れ込める厄介な相手ばかりだ。「日本は法治国家なのだから、いざとなれば訴えればいい」。そう考える人もいるだろう。だが、この国の裁判は、必ずしも新しい経営リスク向けに設計されていない。「電脳時代」および「権利過剰時代」の法律知識と有効策を取材した。