なぜ、あなたの会社の「PDCA」は廻らないのか?

 個人として、組織として自信をもって「PDCA」を廻すことを実践出来ているという人はどれだけいるでしょうか。また、実践できていると思っている、わかっているはずなのに、実績には結びついていない。そのような状況にある方も多いのではないでしょうか。

本セミナーは、トヨタとマッキンゼーでの経験が凝縮された『PDCAプロフェッショナル』の著者が、そのおさえどころを3時間でお話しします。

トヨタとマッキンゼー。この2つの企業の共通点は、ほぼ同じアプローチで問題発見・解決に取り組み多くの方法論を展開、進化させ続ける文化を持っているところです。

講義の中で

●『PDCAとはどういうものなのか』
●『戦略との関係はどうあるべきか』
●『いかに使いこなすべきか』
●『個人、マネジャー、組織がPDCAを廻す力を体得するために具体的にどうしたらいいのか』

その全てを明らかにします。

プログラム

  1. あなたとあなたの会社の「PDCA」はなぜ廻らないのか?
    • なぜ、組織として廻す「PDCA」が企業にとって必須なのか?
    • 世の多くの企業でまかり通る「なんちゃってPDCA」と「丸投げPDCA」
    • 「PDCA」の、精度とスピードを向上させる責任者は一体だれなのか?
  2. トヨタに代表される成功する「PDCA」の実際
    • 組織の学習となるC(CheckからStudyへ)事業を進化させる改善
      A(ActionからAdvanceへ)。そしてPDCAにより得られる、組織運営にとって最も重要な、言語化できる「自信」
    • 責任者、担当者の課題取り組みのプロセスを「見える化」する「PDCA」の作法
    • 「PDCAサイクル」はマネジメントサイクル。正しい作法の「PDCA」が機能すれば事業は成長軌道に入る
  3. 「PDCA」を廻すために必要なこと
    • 「人、性善なれど、性怠惰なり」
    • 精度の高いCのために守るべきPの作法
    • 会議体や帳票の設計だけでは「PDCA」は廻らない。入念な起動準備と、精度向上のための習慣付け
  4. 新規事業を成功させる「PDCA」
    • 未知の課題が次々と現れるのが新規事業
    • 失敗の責任を追及して足を引っ張る危険性のある中では誰も新規のことへの挑戦などしない
    • 担当者が安心して跳びはね、芸を見せることのできる舞台を作る「PDCA」
  5. 質疑応答

講師

稲田 将人氏



稲田 将人氏

株式会社 RE-Engineering Partners 代表取締役

プロフィール詳細


早稲田大学大学院理工学研究科、および米国コロンビア大学大学院コンピューターサイエンス科修了。当時、デミング賞受賞に向けてTQCに取組んでいた豊田自動織機製作所自動車事業部勤務の後、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、その後は、卑弥呼、アオキインターナショナル(現AOKI HD)、ロック・フィールド、日本コカ・コーラなど、大手企業の代表取締役、役員、事業/営業責任者として売上V字回復、収益性強化などの企業改革を行う。入念な戦略構築のみならず、企業が戦略を実践し、PDCAを廻して永続的に発展するための習慣づけ、企業文化づくりに取組む。手掛けた事例は、ワールドにおける低迷していた大型ブランドの活性化による再成長軌道入れなど多数。現在は、RE-Engineering Partners を設立し、企業改革のディレクターとして、事業の立て直し、企業の再成長軌道入れプロジェクトを請け負う。豊田自動織機製作所では、自動車工場の生産指示のためのALC(Assembly Line Control)システムの初期段階の開発、立上げに携わる。著書に『戦略参謀』『経営参謀』(共にダイヤモンド社)がある。本講座の元になった書籍『PDCAプロフェッショナル』(東洋経済新報社)は、「ハーバード・ビジネス・レビュー読者が選ぶベスト経営書2016」ベスト20に選出される。

開催概要

セミナー名 PDCAプロフェッショナル講座
日時 2018年7月20日(金)
14:00~17:00
(13:30受付開始)
会場 エッサム神田ホール2号館
東京都千代田区内神田3-24-5
受講料 一般:32,000円(税込)
※「日経ビジネスDigital版セット」半年間購読付となります。
複数名でセミナーに参加される場合は、2人目以降より割引価格28,000円(税込)にてお申込みいただけます。
日経ビジネス読者:25,000円(税込)
プラチナ会員特価:16,000円(税込)
定員

100名

※最少開催人数:40名 ※参加申込人数が最少開催人数に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。

主催 日経ビジネス
協力 新社会システム総合研究所
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