事業化プロデューサー養成講座 儲かるビジネスの仕組みをつくりあげ、新規事業を成功に導く

新たな売上げをつくる「事業化プロデューサー」になる

 事業化プロデューサーとは簡単に言うと、「新たな売上をつくれる人材のこと」である。技術を理解し、魅力あるビジネスモデルをつくり、そして新規事業創出のマーケティングのできる、エネルギーをもった人材のことである。

 企業には、研究開発、企画、製造、営業など各機能の専門人材は豊富に存在している。しかし、上記のような事業化プロデューサー人材は、必要とされているにも関わらず、育成の仕組みがないというのが実態である。確かに新規事業をつくることは、簡単なことではない。しかし、新規事業は、決して一人でつくれるものではなく、複数の専門人材を有機的に連携させ、顧客基点に立った、儲かるビジネスの仕組みをつくりあげていくことにある。この有機的連携を促し、推進のリーダーが事業化プロデューサーなのである。日本においては、この革新リーダーが決定的に不足している。

 本講座は、これからの時代に必要とされる革新リーダーである「事業化プロデューサー」を目指していこうとする人、及び目指し始めた人のためのものである。

講座プログラム

1.商品差別化発想から事業モデルの差別化発想へ

  • ・商品企画とは何か
  • ・商品企画と新規事業企画の違い
  • ・商品差別化発想から事業モデルの差別化発想へ
  • ・成功・失敗要因を掘り下げる

2.セオリーと通説と固定観念

  • ・新規事業開発におけるもっともらしいウソ
  • ・固定観念がイノベーションを阻害する
  • ・新規事業開発の戦略パターン
  • ・事業化プロデューサーに不可欠な“違和感”を感じる感性

3.ヒント探しとヒントから事業を構想するポイント

  • ・事業モデルの体系とユニークな事業モデルのポイント
  • ・既存市場変革型と新規市場創造型の事業モデル
  • ・儲かる事業モデルのポイント
  • ・トレンドと新規事業との関係
  • ・潜在ニーズと新規事業開発との関係
  • ・違和感の感性と新規事業の関係
  • ・技術は要素分解するほどアプリケーションから遠ざかる
  • ・意思決定の人の心理と組織心理
  • ・“客観性”の考察と商品・事業の目利き力
  • ・顧客価値を追及する

4.新規事業の構想づくりの進め方

(1)新規事業のメカニズムの理解

  • ・意外に知らない自社の事(顧客から見た自社)
  • ・事業モデルの進化を理解する
  • ・新規事業開発の進め方プロセスの種類を理解する
  • ・社内にある壁を越えるには

(2)探索領域の決め方

  • ・仮ドメインによって探索領域を設定する
  • ・仮ドメイン設定の例
  • ・ビジネス構造マップの活用
  • ・ビジネス構造マップの威力と作成のノウハウ

(3)顧客の決め方

  • ・古くても奥が深い顧客セグメンテーション
  • ・顧客セグメンテーションの要件
  • ・顧客セグメンテーションの進め方
  • ・仮ドメインからの顧客セグメンテーション

(4)魅力ある潜在ニーズの見つけ方

  • ・価値の種類
  • ・顧客の目的から考える上位目的発想
  • ・ニーズの発掘は発信から始まる
  • ・顧客を理解し論理的・創造的にアイデア仮説をつくる
  • ・顧客との対話のポイント
  • ・提案先の選定とアクション

(5)ビジネスモデルのつくり方

  • ・売り方づくり
  • ・事業特性と売り方
  • ・事業特性と競争障壁と勝ちパターン
  • ・最適な業務モデルの設計
  • ・収益モデルの設計と収益モデル作成のポイント
  • (価格、コスト、販売量の3つの変動要素)
  • ・アイデアを客観的にチェックする方法
  • ・スタートアップのマーケティング

(6)意思決定、社内説得のポイント

  • ・本当に新規事業をつくりたい人は誰か
  • ・90%が賛成するテーマが成功しない理由

5.質疑応答/名刺交換

講師

芦沢 誉三

芦沢 誉三 氏

(株)リーディング・イノベーション
代表取締役社長 シニア・コンサルタント

プロフィール

開催概要

セミナー名 事業化プロデューサー養成講座
儲かるビジネスの仕組みをつくりあげ、新規事業を成功に導く
日時 2015年5月25日(月)
13:00~17:00
(12:30受付開始)
会場

品川フロントビル

東京都港区港南2-3-13
※JR品川駅「港南口」より徒歩3分

受講料 一般:32,000円(税込)
※「日経ビジネスDigital版セット」半年間購読付となります。
日経ビジネス読者:25,000円(税込)
プラチナ会員特価:16,000円(税込)
定員

150名

※最少開催人員:40名
※参加申込人数が最小開催人員に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。

主催 日経ビジネス
協力 新社会システム総合研究所

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