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読者の「光るコメント」

  • 小さな革命 逆開発~アスファルトの駅前を森に戻す

    素晴らしい記事でした。ありがとうございます。 地域と会話し、どんな地域でありたいか、どんな将来を描きたいか、思いを共有しながら、一足飛びでなく、できることをコツコツと手間をかけて行っている様が見えるようで、共感しました。

    (2017年6月1日)

  • 小さな革命 逆開発~アスファルトの駅前を森に戻す

    植物を除去してコンクリートとアスファルトで覆う「開発」という物には、幼少の頃から疑問しか感じませんでした。 不要なコンクリートとアスファルトを除去して、植物を植える「開発」が増えると嬉しいです。

    (2017年6月1日)

  • 小さな革命 逆開発~アスファルトの駅前を森に戻す

    そうですね、読み出してすぐ逆開発と言う表現は違うじゃないかと感じました。最後に逆ではなく、より良い開発なのだと聞いて溜飲の下がる思いです。開発して何をもたらすかと言う目標が、戦後続いてきたこれまでの箱もの、近代化、市街化、利便性・・・といった成長路線とは別の自然との調和、地域の魅力の再提案などをメインに押し出す時期が来たと言う事なのでしょう。それも積極的な開発なので、逆すなわち開発からの退化では全くないですね。それを早くに唱えていた御祖父の慧眼に頭が下がります。人は草木があれば自然と見なしがちですが、公園、庭園、更には里山、自然の景勝地の観光地化などもいかに人にとって価値のある野山や植生のあり様を設計して実現するかと言う事業ですから、本当の意味の自然ではなく、駅前もよりその場所に相応しい姿に作り変える事は紛れもない再開発ですね。センスの問われる事ですが、こうした動きが広がると良いと思います。もっとも、あるがままの自然の保護とは別物ですし、それについては別の議論が必要ですね。

    (2017年6月1日)

  • さらば「老害」ニッポン 70代も半数は「高齢者が優遇されすぎ」と回答

    こういうテーマに対する反応(意見)で必ず出てくるのが、「金融資産がある高齢者に援助は不要」というものだが、これは「現役時代に頑張って資産形成したら罰則がある」というのと同じである。こんなことをしたら、現役時代にきちんと計画的に生計を管理し、貯蓄や運用に知恵を使うことなど誰もしなくなる。 自分が頑張って形成した資産は、自分でエンジョイする権利があり、それによって他で不利益を被るような社会は、まさしく共産主義社会である。

    (2017年5月26日)

  • さらば「老害」ニッポン 70代も半数は「高齢者が優遇されすぎ」と回答

    現時点では、相対的に高齢者が優遇されているのは、事実かもしれないが、若年層に対する政策が乏しいからであって、高齢者に対しては、現状の対策は、あってしかるべきものだと思う。財源が少ないから高齢者への財源を若年層に回すという単純な思考ではなく、若年層も高齢者も優遇されるための施策を考えるべきではないか。最大の問題は、医療費で、医療費がかからないような根本的な施策が必要。元気なお年寄り(医者にもかかっていない)は、たくさんいる。

    (2017年5月26日)

  • 記者の眼 アイリスオーヤマ、家電で「なるほど」の源泉

    記事のポイントは、プロダクト・アウトではなくマーケット・インでなければならないということでしょうね。メーカーは企業の発展に連れて生産ラインを拡張、図体がデカくなることによって生産ラインの維持が自己目的化し、自己の都合優先で市場の変化に対応できなくなるという宿痾を背負っています。その罠に陥ったのが日本の電機産業であり、メーカーの経営に携わる私自身にとっての戒めです。 でも、企業は衰退してもそこで働く人は終わりではない。オーヤマのような企業が有為な人材を吸収して新たな事業創造のサイクルにつながっていけば、日本もまだ捨てたものではないという気がします。

    (2017年5月25日)

  • トレンド・ボックス EVの課題克服?リチウムイオン電池の後釜

    リーフが発売された、ほんの数年前ですら 電気自動車は、その「航続距離と充電にかかる時間、さらに文句なしに高額なコスト」が 「とてもではないが、普及などとは無縁な、趣味的商品である証明」だ と言う風潮が主流だったと記憶しているのですが、 それが冗談に思えるほど、電池の性能向上、そしてコストの低減が、現実のものとなっているのですね。 個人的に、「電気の地産地消」「電気の自産自消」が、来るべき将来の姿になる。 と、かなりの確度で予想をしている身には 「自動車には使えなくなった、中古の充電池」が、日産の、三菱の 「中古車ネット販売Webサイト」に混じって、販売される光景が 目に浮かぶようです。 i-MiEVを、リーフを販売してきた三菱と日産の販売店は それらの車両を「家庭で充電する」目的で、「車と家庭を結ぶ電気工事事業者」と 強いリレーションを持つに至っている、と思うのです。 すなわち、三菱と日産は、今後、「家庭用充電池の販売」でも 大きな役割を担うことになるのでは。。。。と。 「新品のバッテリー」についての記事に対するコメントとしては かなりの脱線になってしまい、申し訳ありません。 が、自動車が牽引していることは間違い無い、今の充電池ですが 今から5年後。。。。新築住宅のオプションとして 床下強制換気や、ガーデンテラスのように「当たり前」のラインアップに 家庭用充電池が加わっていることは、間違いないと思います。 ガンガン、自動車用に開発して、作って、寿命を終えさせて 家庭用充電池の導入価格を、どんどん下げていってください! よろしくお願いします! 各メーカーのみなさま。

    (2017年5月18日)

  • 「1分読了」 怪しすぎる、中国「水中ロボット」が日本に上陸

    中国を舐めていると恐ろしい事になる。そもそも日本を見てみろ、特に戦争直後の産業はライセンス生産とパクリばかりの輸出だった。それを徐々に自らの技術に変えて独自に改良を加えて進化していって今の石杖となった。中国だって先進的な考えの企業ではパクリを抜け出して独自の進化をするし更に新しい物を生み出す。コピー品ばかりで満足するような会社はいずれ淘汰されるだろう。そう考えるとコピー品から脱却した中国製品は品質はともかく思いもよらない製品がどんどん出てくるだろう。それと筆者は20万円も出して買う人がと言うが逆にたった20万円でこの性能なら飛びつく個人は元より企業もいるのでは無いか?ちょっとした水中調査なら潜水夫を雇うこと無く自力でできるからだ。そのうちアームやマニピュレーターも付いてちょっとした作業や小物を回収する位はできるようになるかも知れない。養殖の魚の調査や海底のウニやアワビの育成状況の確認にも使えるかもしれない。今は難しくても次世代型なら応用として使えるかも知れない。情けないのは日本では同じようなものを研究開発していても製品として安く売り出すメーカーが無かった事だ。産業用の特殊な水中ロボットはあっても誰もが使ってみたいと思わせる製品を出せない事が残念だ。

    (2017年5月17日)

  • キーパーソンに聞く AIが将棋で勝って大騒ぎしていることに驚く

    人手不足対策としてのAIの可能性は記事の通りだろう。ただ,ルールベースのAIをプロダクションシステムやニューラルネットなどの延長でだけで考えるのはやや早計な気がする。また,しょせんAIは道具だというのは納得するが,刺身包丁が一流料理人の手で素晴らしい料理を生み,三流の料理人の手で悲しい料理をうみ,殺人者の手で人の命を奪う凶器になるように,「誰が」「どう」使うかが極めて重要だと考えている。特に兄弟な権力や経済力を持った者が使うとき,庶民たる我々の歴史的に勝ち取り積み上げてきた諸権利を侵害するものになりはしないかという不安である。10年,20年で実現するとは思わないが,アシモフがロボットやAIに課した原則が厳密に守られなければならない。そして,これに新たに何を加えて,我々の生活を豊かにする「道具」として安心して使えるものになるか。これを忘れてはいけない。慌てて対応するものではない代わりに,最初から真剣に,じっくりと考える必要のある課題だろう。いたずらに不安を煽るつもりはない。しかし,AIやロボットの「主人としての我々のあり方を常に考えていなければならないと思う。

    (2017年5月9日)

  • 記者の眼 実現なるか、医師の働き方“抜本”改革

    自己負担額を段階ごとに上げるとか何か対策を考えないと破綻しますね。何回も気軽に行けるのは良い事ですが、限度があります。自主的に市販薬でどうにかする姿勢は確かに大切ですね。

    (2017年4月27日)

  • 記者の眼 実現なるか、医師の働き方“抜本”改革

    まずは医師の供給面の問題。数年前に医学部定員枠の拡大を図ったものの、私立国立を問わず学生の質の低下が問題となり毎年多くの留年生、国試浪人を出すに至っている。そして特に地方医学部では枠を増やしてももともと都会からの入学者が多いため卒後の地元研修率が低く都会へと戻っていく。医師不足の地域では大病院を統合して拠点化を図っているものの、労働条件は過酷で報酬も低く、開業医へと流れてしまう。 その労働環境であるが、大病院での無定量の労働時間はまあ致し方ないとして、まずは払うものは払うべきである。夜間休日「当直」は、労基法上もともと電話番などの軽作業を本旨として定額の手当金で認められているところ、実態は急患対応のフル診療、労働としてきちんと賃金が払われるべきである。また、診療時間外の急患対応、呼び出しもほとんど超勤扱いがないのが実態、医師の使命感を良いことに国民が医師を搾取していると言わざるを得ない。そもそも給与ベース自体だって、特に国公立病院では財政難を理由に水準ダウンが甚だしく、部長クラスで年収1500万円に届かない。 一方でコラムで触れられた労働時間など上限もないに等しく、手術中に心臓発作で倒れた医師など珍しくも何ともない。これを緩和するには医師の数を増やすしかないが、こういうタダ働き状態なるが故に心が折れた医師は開業し、大病院にソッポを向く。そりゃ、診療時間は守られ収入も多い、面倒な患者は大病院に送ればいいとなれば、誰が苦労を買って出ようか。 労働時間に言及する前に、まずは医師の労力に見合った報酬をキチンと払うこと。これなら今からでも簡単にできるはずである。財源が足りない?健保の扶養家族の保険料負担タダを見直し、せめて大人の扶養家族に対しては頭数に応じた保険料を徴収すればいい。

    (2017年4月27日)

  • 記者の眼 実現なるか、医師の働き方“抜本”改革

    65歳定年間近の開業医です。50歳まで勤務医してました(心臓専門内科医)。24時間365日1秒たりとも患者さんのことを忘れて生活することなく働き続けました。身体を壊し、勤務医を辞め、開業しましたが、夜勤がないだけましで、12時間以上の労働は同じです。子供達は一人も同じ道を選択しませんでした、当たり前ですよね。 それでも満足な人生だったと思っています。医師免許は終生なので(本来は更新制にすべきですが)、定年後は元々医師を志した初志に戻ろうと考えています。 女医さんが多くなった今、働き方も時代にあった方向に持っていくべきです。クリントン夫人がこの国の皆保険制度は医師(のみならず医療者)の犠牲の上に成り立っていると評されたそうですが、これからは医療者を犠牲にしない仕組みづくりが必要なことは言うまでもありません。その意味で利害関係者を除いて意見をまとめようとした塩崎大臣の新たな試み評価したいと思います。

    (2017年4月27日)

  • 石油「新三国志」 サウジが恐れるのは「石油の枯渇」ではない

    エネルギー問題が記事になる時、何時も思うのは「日本は何故本気で地熱開発をしないのか?」と言う疑問だ。やれ国立公園の景観や希少動植物がどうの、温泉街が反対していると、開発阻害要因ばかりクローズアップして、世界第3位の地熱資源があるにも拘らず、発電量は10位でしかない。過去の実績から判断して、日本には国際原油価格をリードする力は「皆無」と言って良い「寒い」状況で、価格の乱高下があっても世界に影響力を行使する事もない。それであれば、燃油の海外依存比率は可能な限り低くするべきである。では再エネか、と言うと再エネの代表格である太陽光も風力も原発の代替えになる程の発電量は期待出来ないし、「天気任せ」と言う欠点もある。再エネの一つである地熱は開発にリスクが伴うことや発電開始までに時間がかかると言う弱点はあるが、政府が高リスクの部分である開発費を補助すれば開発に拍車がかけられる。さらに、国立公園の景観や希少動植物、温泉街の反対などに対しても「エネルギー安全保障」の観点から、多少の犠牲やむなしとの立場で推進すべきだ。このままでは原発は耐用年数が来れば廃炉になり、新規原発の建設は住民の反対でほぼ不可能、その結果、原発停止による大量燃油買いで貿易赤字のリスクは続く。トランプ大統領は日米間の貿易不均衡を問題にして、日本に対して「あれを買え」、「これを買え」と迫ってくることは間違い無く、そうなると貿易赤字のリスクはますます高くなる。蒸気溜まりの高温水蒸気を利用する従来型の地熱発電に加えて、未来型の高温岩体発電なども推進すれば原発だけでなく、全ての火力発電すら代替えする事が可能だ。全電力を地熱と水力、それと5%程度の太陽光や風力で賄えば、国外への燃油依存度は大きく引き下げる事が出来、国債価格に振り回される事も少なくなる。

    (2017年3月27日)

  • 石油「新三国志」 サウジが恐れるのは「石油の枯渇」ではない

    たいへん興味深く読んだ。この記事を受けて考えたのは以下の3つ。 1.日本近代史をサウジと共同研究。(3つの期間:明治維新から立憲政治確立まで,その後太平洋戦争敗戦まで,戦後復興から現代まで,を主な対象として。双方に有益だと思う。) 2.マッキンゼーを利用した興国戦略策定。(やや視点が偏らないかという疑問と中立的・公益的な国家機関によらない方法の可能性とその検討・採用の日本にとっての必要性。) 3.石油戦略として価格の抑制に関するサウジの戦略と日本の取るべき戦略。(サウジの戦略は石油消費国を「ゆでガエル」にする要素を含む。これに乗せられて国力を徐々に毀損するのではなく,「1バレル500ドル」というようなある意味超絶的な設定でも国家の発展を図れるような戦略の構想する必要性。この価格はもはや石油を一般的「エネルギー」として使うことを困難にし,代替エネルギーやライフスタイルシフトなど文明の転換を起動させようとする意図がある。こうした意図をサウジに気取られたのなら日本の戦略構想の根回しは上手とは言えない。) いずれにしても,サルマン国王の外遊は明治初期の日本が行ったものを想起させる。恐ろしい指導者かもしれない。

    (2017年3月27日)

  • 石油「新三国志」 サウジが恐れるのは「石油の枯渇」ではない

    サウジ様御一行はこの後、中国にも訪問した。同様の話をするためでしょう。 日本と中国を天秤にかけ、有利な条件を引き出すはずである。競争入札と考えれば当然でです。 日本がすべきことは、バカの一つ覚えの「新幹線」売り込みでなく、彼らが欲する物を見極め、段階を踏んで協力していくことでしょう。 さらに、中国の口車に乗って、彼らと手を結ぶと悲惨な結末しか残らないことを、よく説明すべきです。 まず、彼らに自前の技術力はないこと。 見よう見まねで、それらしいものを作り、我が国の技術は…優秀といっていたが、あの、中国版新幹線事故とその対応を見れば、一時が万事です。 虚言癖があるということ。 習近平が米国を訪問したとき、ボーイング社から旅客機300機調達するとぶちあげたが、そうなると、中国国内に、ボーイング社の飛行機を整備できる整備会社が必要で、この会社は米国FAAの観察を定期的に受けなければならない。中国がそれを良しとするわけがない。つまり、購入するといっただけで、具体的な話合は何もありません。 インドネシアの高速鉄道も、土壇場で日本の資料を真似したのではないかというほどほぼ同じ物を出し、タダで作りますといって、落札していった。実態は、中国から提出される資料は中国語のまま、建設資金はインドネシアで払ってくれと言い出す始末。 中国はアフリカ諸国へ、経済支援するが、資金と技術支援を被支援国は求めているのに、労働力まで中国はセットで輸出する。その為、中国に経済支援してもらっても、技術は残らない、失業者は一向に減らない。 社会システムが、相容れないこと。  王国と一党独裁の恐怖政治の国では、支援方法が違います。 中国に支援してもらっても良いことは、一切ない。ネガティブキャンペーンだ!と言う人もいるでしょう。しかし、自社の商品を売る時、他社に比べどこが優れているか、優位性を説明します。それと同じことです。 サウジに良く、中国と組むとどんな悲惨な末路が待っているかしっかり説明し、ことあるごとにアピールしてください。 外務省さん、表舞台に立てる滅多にないチャンスです、しっかりと働いて戦略的パートナーシップを締結してください。

    (2017年3月27日)

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手嶋 龍一 作家・ジャーナリスト