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きっと、私たちは日本を良い方に変えられる! 実感できるようになってきた日本のソーシャルメディア

ひとり1人の想いがあればきっと日本を変えられる

2011年4月27日(水)

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 以前、このコラムでは「大震災で明確になった~ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」」という回でソーシャルメディアの持つ力を「限界」、「可能性」の両面から分析しました。その中で、前回は「限界」の中でも特に「デマ」に注目しました。

 今回は、ソーシャルメディアの「可能性」の中から「利用者によるコラボレーション」に焦点を当ててみたいと思います。

「クラウドソーシング」という言葉を耳にしたことありますか?

 皆さんは「クラウドソーシング」という言葉を耳にしたことはないでしょうか。専門性の高い外部の企業に業務を委託する「アウトソーシング」は一般的に聞く言葉でしょう。クラウドソーシングは不特定多数の人たちに業務を委託する新しい形態で、米国では様々なシーンで使われ始めています。これまで日本では、米国に比べクラウドソーシングと呼べるようなインターネットを通じて共同作業するのは難しいと考えられてきました。

 日本におけるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)「フェイスブック」の利用率はまだ3%程度。60%を超えると言われる米国の10分の1以下ですし、共同作業をするにもその土壌が無いからと言えるかもしれません。しかし、一方で日本は世界に誇るブログ大国ですし、140字以内でメッセージをやり取りする「ツイッター」の利用率においても米国の倍近い利用率と言われており、世界で4位のツイッター普及率とされています。一概にソーシャルメディアの利用率が低いというわけではありません。

 ただ、実際は以前に「米国中間選挙で苦戦する民主党、ソーシャルメディア上で惨敗」というコラムで紹介した通り、オバマ大統領の選挙期間中に見られたような、利用者が共同でコンテンツを作り上げていく活動は、日本ではあまりうまくいきませんでした。

これまでと違った世界が見えてきた

 それがどうでしょう。今回の震災後にソーシャルメディア上で発生した出来事を分析してみると、これまでとは違った世界が見えてきます。

 例えば、「prayforjapan.jp」は、先日のコラムでご紹介したとおり20歳の学生さんが1人で始めたサイトです。

 ただ、現在ではこのサイトは複数のボランティアスタッフが運営に協力しており、フェイスブック上に作成されたprayforjapan.jpのページには5万人を超える利用者が登録しています。

 さらに特筆すべきは、このprayforjapan.jpのコンテンツが今や英語はもちろん、中国語やスペイン語、ドイツ語など10カ国語以上に翻訳されていること。

 もちろん、これらの翻訳もprayforjapan.jpの理念に共感した利用者がボランティアで翻訳しているのです。

これらの人々はツイッターやフェイスブック、ブログといったソーシャルメディアを通じて互いにつながり、prayforjapan.jpの翻訳作業という一つのプロジェクトを共同でこなしていったわけです。

 震災を経て、様々なプロジェクトに活用同様の現象は、今回の震災を経て、様々なプロジェクトで見つけられます。

コメント1件コメント/レビュー

一般論として、ソーシャルメディアには賛成だし、マスメディアができないことを補完できるという点で優れていると思う。ただし、日本社会の異質性を考えると危険な気もする。 「ひとつになろう」や「がんばろう、日本」という誰もが反論できない正論によって、個々人の自由や意志が制限される日本の社会では危険なツールのような気がしてならない。 この記事にある買占め反対運動にしても、私などは、個々人が危機に際して正しい危機意識を発揮した結果が「多少の買いだめ」であって、それを「買占め」という言葉で一くくりにして断罪し、後ろ指を差すという社会は怖いし、歓迎できない。 この程度の買いだめは先進国のどこだろうが、危機が発生すれば起こる現象だし、それをことさらに非難するのは多分日本人だけだと思う。(2011/04/27)

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「きっと、私たちは日本を良い方に変えられる! 実感できるようになってきた日本のソーシャルメディア」の著者

徳力 基彦

徳力 基彦(とくりき・もとひこ)

アジャイルメディア・ネットワーク

アジャイルメディア・ネットワーク株式会社 代表取締役社長。NTTやIT系コンサルティングファームなどを経て、2006年にアジャイルメディア・ネットワーク設立時からブロガーの一人として運営に参画。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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いただいたコメント

一般論として、ソーシャルメディアには賛成だし、マスメディアができないことを補完できるという点で優れていると思う。ただし、日本社会の異質性を考えると危険な気もする。 「ひとつになろう」や「がんばろう、日本」という誰もが反論できない正論によって、個々人の自由や意志が制限される日本の社会では危険なツールのような気がしてならない。 この記事にある買占め反対運動にしても、私などは、個々人が危機に際して正しい危機意識を発揮した結果が「多少の買いだめ」であって、それを「買占め」という言葉で一くくりにして断罪し、後ろ指を差すという社会は怖いし、歓迎できない。 この程度の買いだめは先進国のどこだろうが、危機が発生すれば起こる現象だし、それをことさらに非難するのは多分日本人だけだと思う。(2011/04/27)

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ジェレミー・ハンター 米国クレアモント大学経営大学院准教授