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出世したければファイナンスの勉強

日本版ビジネススクールを大いに利用しよう

  • 島 義夫

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[1/5ページ]

2012年4月13日(金)

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 これまで当コラムでは国内のさまざまなレベルでファイナンス教育と知識が不足していると指摘してきました。今回は、若手ビジネスパーソンとシニアのエグゼクティブ(経営層や上級管理職)両者にとって参考になるファイナンス学習の話をします。

 まずは危機感を高めるために海外の話をします。「海外では…、日本では…」と言った調子で話をすると、「では(出羽)の守」などとからかわれそうですが、日本の近・現代史を顧みれば、日本の成功は海外から素直に学びそれを日本にうまく同化した時に起きています。明治の「坂の上の雲」の時代と昭和後半の高度成長期がそれにあたります。逆に、「もう学ぶものはない」などと傲慢になって内向きになった時は失敗の時期と重なっています。

 ファイナンスも、前提条件を無視して下手なモデルに入れ込むと証券化バブル崩壊(リーマンショック)のような結果になるわけですが、日本の場合は反対側の極端な例です。ファイナンスを無視しすぎてきた国では、今後、ファイナンスを学ぶことで企業も経済も改善できると思います。

アジアに遅れるファイナンス教育

 日本企業のグローバル化というのは、実態としてはアジア進出を意味することが多いと思います。アジアといえば、つい最近まで日本が経済的な援助をしてきたエリアでもあるため、つい、日本はあらゆる分野でアジアをリードしていると思いがちです。確かに農業や製造業ではそうでしょう。しかし、金融業やファイナンス教育では違うのが現実です。

 数年前、あるNPOの後援で米国の有名ビジネススクールを回ってファイナンス教育について話を聞いたことがあります。詳しくは「NPO法人金融人材の流動化を進める会」の「金融人材育成とビジネススクール」を読んでいただければと思います。

 いずれも事前に質問を送った上での訪問だったため、短時間にもかかわらず内容の濃いお話を聞けました。聞き取りの中で印象的だったのは、ビジネススクールのアジア進出と企業エグゼクティブ向け教育への取り組みでした。伺った先は日本でもよく知られる有名校です。ノースウェスタン大学ケロッグ・スクール、シカゴ大学ビジネススクール、コロンビア・ビジネス・スクール、ニューヨーク大学スターン・スクール、ハーバード・ビジネス・スクールといったところです。

 アジア進出については、その場で思いついた質問でした。成長著しいアジアでは、ビジネス界で大量の幹部候補生を必要としているはずですが、ビジネススクールとしてそういう教育需要をどう取り込むのかと聞いたのです。すると、既にアジアの有力大学との提携が進んでいるとのことでした。特に、北京、上海、香港、シンガポールのいくつかの大学名が挙げられました。さすが、ビジネスを教える学校だけに素早い対応と感心したものです。

コメント3件コメント/レビュー

CAPMからβ・WACCなど一通りのファイナンス理論は学んだつもりくんです。筆者の言われる経営幹部ほどファイナンス論を知らないのは事実であると役員に接する立場が多い業務上、日々感じています。ただ、いわゆるコーポレートファイナンスを勉強する気が起きにくいのはそもそも『ファイナンス』という名前が原因ではないでしょうか。▼『ファイナンス』と聞いて個人が連想するのは『資産運用』です。株式投資とか不動産投資とかです。となると、資産運用に興味が無ければ、ファイナンスに興味が出るわけもなく、興味がないものを学ぼうとする意欲がわくわけもなく。▼経営層が『ファイナンス』と聞いて連想するのは『資金調達』です。銀行にお金を借りにいくこととファイナンスは同義になっているのです。となれば、財務(調達)担当以外の経営層はファイナンスを知らなくてもよいと思ってしまいがちです。▼『ファイナンス』が『ファイナンス』という表現である以上、上のような誤解はつき物です。日本の若年層・経営層が『ファイナンス』を学ぶ上で一番必要なものは、その『ファイナンス』という言葉そのものであるような気がします。▼『事業投資判断基準(事業価値算定)』や『設備投資基準』、『M&A価格』(バリュエーションという言葉も誤解を生みやすい気がします)、『株価と企業価値』『投資家が株を買う根拠』など。対象とする人達(≒顧客)である若年層・経営層にわかりやすい表現が良いと思うんですが、何かいい表現に変えるということ自体も、いわゆるファイナンスの専門家である筆者などの役目だと思うのですが。非常に逆説的ですが、ファイナンス理論が浸透しないのは、専門家自身がその点を疎かにしてきた結果ではなかろうかと。(2012/04/13)

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CAPMからβ・WACCなど一通りのファイナンス理論は学んだつもりくんです。筆者の言われる経営幹部ほどファイナンス論を知らないのは事実であると役員に接する立場が多い業務上、日々感じています。ただ、いわゆるコーポレートファイナンスを勉強する気が起きにくいのはそもそも『ファイナンス』という名前が原因ではないでしょうか。▼『ファイナンス』と聞いて個人が連想するのは『資産運用』です。株式投資とか不動産投資とかです。となると、資産運用に興味が無ければ、ファイナンスに興味が出るわけもなく、興味がないものを学ぼうとする意欲がわくわけもなく。▼経営層が『ファイナンス』と聞いて連想するのは『資金調達』です。銀行にお金を借りにいくこととファイナンスは同義になっているのです。となれば、財務(調達)担当以外の経営層はファイナンスを知らなくてもよいと思ってしまいがちです。▼『ファイナンス』が『ファイナンス』という表現である以上、上のような誤解はつき物です。日本の若年層・経営層が『ファイナンス』を学ぶ上で一番必要なものは、その『ファイナンス』という言葉そのものであるような気がします。▼『事業投資判断基準(事業価値算定)』や『設備投資基準』、『M&A価格』(バリュエーションという言葉も誤解を生みやすい気がします)、『株価と企業価値』『投資家が株を買う根拠』など。対象とする人達(≒顧客)である若年層・経営層にわかりやすい表現が良いと思うんですが、何かいい表現に変えるということ自体も、いわゆるファイナンスの専門家である筆者などの役目だと思うのですが。非常に逆説的ですが、ファイナンス理論が浸透しないのは、専門家自身がその点を疎かにしてきた結果ではなかろうかと。(2012/04/13)

誰を読者として対象にしているのかよく分かりません。タイトルからするとこれからファイナンスを学ぼうとする人だと思うのですが、それなら、終始ビジネススクールにいって学んだほうが良いと書かれているだけなので、あまりに内容が薄いです。(2012/04/13)

ファイナンスは大事ですが、ファイナンスよりも先に、経済学の主流、本流、ど真ん中、基本中の基本、マクロ・ミクロを勉強しておくことをお勧めします。ファイナンスは、マクロ・ミクロの応用形という部分もあるからです。基本が大事、とっても大事。(2012/04/13)

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ジェレミー・ハンター 米国クレアモント大学経営大学院准教授