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門司 総一郎(もんじ・そういちろう)

大和住銀投信投資顧問/経済調査部部長

門司 総一郎

1985年東京大学法学部卒業 同年大和証券入社、1988年大和投資顧問(現大和住銀投信投資顧問)に転籍し、アジア株ファンドマネージャー、チーフストラテジスト、投資戦略部長などを経て2014年より現職。
2014年より同社ホームページに政治・経済・市場などに関する「市場のここに注目」を掲載中。


※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

先日将棋の大会に出場しましたが、2戦2敗の不甲斐ない成績でした。2局とも序盤で不利になったまま押し切られており、内容的にも完敗です。今回に限らず最近は序盤で不利になるケースが増えた気がします。 これはITの普及による部分が大きいと思います。昔(大昔)はアマがプロの棋譜に接するのは新聞や雑誌、NHK杯ぐらいでした。そのためプロの最新の戦型がアマに広まるまで時間がかかりました。

しかし今はネットでプロの将棋をかなりリアルタイムで見ることができます。そのためプロ間での最新の戦型をアマでも学ぶことができることになり、これがアマの序盤戦術の向上につながったと思います。ところがITスペックの低い私はこうしたトレンドについていけず、知らない戦型をぶつけられて序盤で不利に陥ることが増えたわけです。「単にお前が弱いだけ」といわれればその通りですが・・。

遅ればせながら今年に入って日本将棋連盟のモバイルに加入しました。確かにこれは便利なもので、特に今まで新聞や雑誌で見れなかった伸び盛りの若手同士の対戦などは見ていて飽きません。時間がある時は自宅でスマホを見ながら棋譜を並べていますが、これで何とか次の大会で雪辱を果たしたいと考えています。

政治と市場の“正しい”見方

路線転換に追い込まれるトランプ大統領

2018年8月3日(金)

「戦うトランプ」のイメージ発信がどこまで続くか(写真=ロイター/アフロ)

 3月にトランプ米大統領が鉄鋼・アルミニウム製品輸入への追加関税を発動させることによりいわゆる「貿易戦争」が始まりました。状況が混沌とする中で、米国の劣勢も見えてきました。今回の「政治と市場の正しい見方」は貿易戦争を取り上げ、これまでの経緯を振り返ってみます。

 貿易戦争を始めるにあたってのトランプ氏の戦略は、鉄鋼・アルミニウム関税に関するもの(以下、鉄・アルミ戦線)と、対中国の制裁関税に関するもの(以下、中国戦線)の2正面作戦でした。ただどちらの戦線においても基本的な方針は関税を人質に相手から譲歩を引き出すという安易なもので、実態として戦略といえるようなものはなかったと思われます。

 まず鉄・アルミ戦線について見てみます。鉄・アルミ戦線の狙いには、トランプ氏のコア支持層である鉄鋼・アルミニウム産業の保護もあったでしょうが、それ以上に重要なのは前述のように関税を人質に貿易相手国に譲歩を迫ることでした。この場合の譲歩は、米国に有利な形での通商条約の締結や改定ということになりますが、中でもトランプ氏が重視したのは、政権発足以来続いている北米自由貿易協定(NAFTA)の見直し交渉で成果を上げることです。

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