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ソニー、テレビで立ち往生

儲からず止められず…成長のジレンマに

  • 戸田 顕司,中島 募,小笠原 啓

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2008年12月22日(月)

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 「ソニーが2009年3月期に赤字に転落しても、市場は驚かないでしょう。既にPBR(株価純資産倍率)が約0.5倍という水準ですから」(大和総研の三浦和晴アナリスト)

 PBRの1倍割れは、企業の成長力に投資するよりも、解散した方が株主の利益になる水準であることを示す。ソニーに将来を感じない──。株式市場の目は一気にシビアになった。

 金融危機に端を発する景気後退による打撃は、販売台数の減少だけではない。テレビ画面サイズの小型化や、激しい値下げ競争などで単価も下落。急速な円高という逆風も加わり、三重苦に悩まされている状態だ。

 ソニーは電機業界でもいち早く、正社員を含めた1万6000人以上の人員削減、5~6カ所の生産拠点を閉鎖するといったエレクトロニクス事業のリストラ策を明らかにした。これにより、2010年3月末までに1000億円以上のコスト削減を見込む。

水平分業の限界

BRAVIA(ブラビア)

 課題はテレビだ。平面ブラウン管のヒットで、2003年3月期にテレビ事業の営業利益は641億円を記録した。だが、液晶テレビに出遅れ、2005年3 月期から赤字に。2005年10月に「BRAVIA(ブラビア)」ブランドを立ち上げたものの、利益は出ないまま。2008年3月期は730億円の営業損失に終わった。2008年9月中間期も280億円の営業損失で、今期の黒字も難しくなった。

 「水平分業体制では、液晶テレビで利益を出せない」。市場戦略論に詳しい同志社大学大学院ビジネス研究科の林廣茂教授はこう指摘する。「ソニーはモノ作りではパネルなどを外部に依存しており、マーケティングでは価格競争に巻き込まれている。これでは利益の源泉が見当たらない」。

コメント5件コメント/レビュー

テレビに関しては液晶パネルを外部から調達することにしてしまった時点で現状は見えていたはず。いまさら騒ぐのがおかしいという感じだ。有機ELもFEDも量産の目処は立たないし、テレビ事業に拘り続ける理由すら見えないというところではないだろうか。もちろんテレビを撤退した後何を柱に据えるかという問題はあるわけだが…。(2008/12/24)

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いただいたコメント

テレビに関しては液晶パネルを外部から調達することにしてしまった時点で現状は見えていたはず。いまさら騒ぐのがおかしいという感じだ。有機ELもFEDも量産の目処は立たないし、テレビ事業に拘り続ける理由すら見えないというところではないだろうか。もちろんテレビを撤退した後何を柱に据えるかという問題はあるわけだが…。(2008/12/24)

かなり前から、ソニーは技術のソニーではなくなっており、販売の松下の方が技術力が高くなっていた。ソニーブランドの名前で、デザイン性などで儲けていた時から今の苦境は予想できた。数年前アメリカに住んでいた時に、他の日本ブランドの家電はアメリカ現地生産だったが、ソニーは中国製で、ブランドの名前で変に高く売って、儲けていた。ソニーがアメリカ的経営を受け入れた時から、一時的な利益の増加と、そればかり目指す経営。モノ造り軽視、技術軽視が深刻化した。ソニーは現実的には、日本ブランドではなく、多国籍ブランドだ。今の若者には、ソニーブランド信仰、崇拝はなく、逆にソニータイマーと、その製品の耐久性の低さを馬鹿にされている。BRとノートパソコンとPS3に特化すべきだろう。(2008/12/24)

ソニーはパイオニア系のFED開発工場を昨年買収しましたが、有機ELが未だに大型化量産化できない以上(最早量産化したところでマス市場では液晶の後塵を拝する他ないでしょうが)次期液晶市場で自社開発高付加価値製品によるシェア確保できない限り自力経営自体が怪しいのではないでしょうか。もっとも景気後退局面が長引くならネックになるであろう導入期の高コスト体質の改善、SEDとの争いやそもそも"次"があるのか、といった難問がありますが、そもそも有機ELなどという死に筋技術に拘泥してS-LCDパネルなどという折衷案を受け入れた事や、携帯音楽市場でのピンボケぶり、SCEの負債などという経営判断のミスを重ね続けたツケなので致し方ありません。その位のウルトラCでも出さない限り日本のソニーの名を冠し続けるのは難しいでしょう。(M&Aの景気に伴う変調から買い手が暫くは現れないであろう事は不幸中の幸いですけれどもね)(2008/12/23)

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