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ネパール大地震、我々がすべきこと

「未来の防災」のために、日本の力を

2015年5月8日(金)

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 ネパール中部で大地震が発生してから10日以上が経過した。

 初めて地震発生のニュースを聞いた時、真っ先に祈ったのはアルピニストの野口健さんの無事。ちょうどその頃、ヒマラヤを登山していると聞いていた。

「ゴーキョピークからロブチェピークへ移動している時、昨日のお昼12時前、4500mの斜面を横に移動している最中に地震が起きました。
 その時は、吹雪で視界がほとんどなく足元が揺らいだんですが、その時は土砂崩れかなと思いました。揺れが30秒くらい続いたんですが、よく揺れが始まった直後に、まわりの斜面のいたるところから雪崩と落石の音がこだまして、まるで爆音で、どこで何が起きているのかわかりませんでした。
 僕とシェルパは、しゃがんでじっとしていました。真っ白な中、落石が落ちてくるので、10分くらい、岩陰などに隠れてじっとしていました。
 何が起きているのか、全くわかりませんでした。」

 さすが野口さん。このように自らの無事をフェイスブックやブログなどで報告した後は、登山を止めて現場の被害の状況を事細かく伝えるレポーターに徹した。さらに被災した村の支援を始めている(→NOGUCHI KEN Official Website)。

 彼は単なるアルピニストでなく、アクティビスト。自分が見たこと、知ったことで「これは放っておけない」と思うと、直ぐに行動に移し、世に問い、時に権力にも対抗する人だ。

 特にヒマラヤ登山を通じて感じた環境問題、自然保全などには全身全霊を注いできた。彼と一緒に飲むと、ヒマラヤに恋をしている彼の熱い思いがいつも伝わってくる。

あの村の診療所は、子どもたちは無事か

 彼ほどではないが、私もネパールが大好きだ。

 学生時代から何度も旅行や仕事で訪れている。今回のニュースを聞いた後も、ネパールの友人・知人は無事だろうか、みんなで建てたあの診療所はどうなっているのだろう、あの村の子どもたちは大丈夫だろうか、と心配が募った。

 ネパールには車道がなく、山道を数時間、時に数日歩かなければ辿り着けない村も多い。子どもが高熱にうなされ、女性が出産時に多量の出血をしても、歩いて医療機関に辿り着くまでに命を落とすこともある。

 山村に医療を届けようと、以前、NGOを通じて資金を集めて、現地の医師たちと協力し、診療所を作ったことがある。

コメント2件コメント/レビュー

私の知る限り、ネパールには有効な天然資源がない。ヒマラヤを初めとした観光資源も多くの外貨を得る程のものではない。だから、「災害復興はビジネスチャンスでもある。」は余り大きな意味を持たないと思う。輸出入の6割がインド相手に行われている事からも分かるように、インドとの関係が深そうだ。この様な状況で日本に何が出来るかといえば、記事にも書かれている様に同じ地震国として建築の耐震化で協力するのが良い。それは飽く迄も同じ地震国として「困っている仲間を助ける」事が望ましい。詰まり、無償で出来る範囲で先ずは学校や病院等を耐震補強して、安心して学んだり医療を受ける事が出来る環境を提供する事だ。それでも余裕があれば、被災地で不要となった仮設住宅を無償で提供したい。記事によると、住宅は日干しレンガを積んだだけの様なものが多いとの事なので、下手な補強をするよりも耐震性にも優れた日本の仮設住宅の方が余程良いと思う。長期的には耐震性も耐久性も高い建築を提供する。日本が無償で困った国に援助の手を差し伸べる事は、結果的に資源を得る事の見返りとしての援助よりも深い信頼関係を築く事が出来る。この事はネパール一国の心象を良くするだけでなく、他の多くの国々における日本のイメージも大幅に改善されるだろう。この機会を逃さずに使うべきだ。(2015/05/08)

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「ネパール大地震、我々がすべきこと」の著者

國井 修

國井 修(くにい・おさむ)

「グローバルファンド」戦略・投資・効果局長

国際緊急援助NGO副代表として、ソマリア、カンボジアなどの緊急医療援助に従事。国立国際医療センター、外務省、UNICEFニューヨーク本部、同ミャンマー事務所、同ソマリア支援センターなどを経て現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

私の知る限り、ネパールには有効な天然資源がない。ヒマラヤを初めとした観光資源も多くの外貨を得る程のものではない。だから、「災害復興はビジネスチャンスでもある。」は余り大きな意味を持たないと思う。輸出入の6割がインド相手に行われている事からも分かるように、インドとの関係が深そうだ。この様な状況で日本に何が出来るかといえば、記事にも書かれている様に同じ地震国として建築の耐震化で協力するのが良い。それは飽く迄も同じ地震国として「困っている仲間を助ける」事が望ましい。詰まり、無償で出来る範囲で先ずは学校や病院等を耐震補強して、安心して学んだり医療を受ける事が出来る環境を提供する事だ。それでも余裕があれば、被災地で不要となった仮設住宅を無償で提供したい。記事によると、住宅は日干しレンガを積んだだけの様なものが多いとの事なので、下手な補強をするよりも耐震性にも優れた日本の仮設住宅の方が余程良いと思う。長期的には耐震性も耐久性も高い建築を提供する。日本が無償で困った国に援助の手を差し伸べる事は、結果的に資源を得る事の見返りとしての援助よりも深い信頼関係を築く事が出来る。この事はネパール一国の心象を良くするだけでなく、他の多くの国々における日本のイメージも大幅に改善されるだろう。この機会を逃さずに使うべきだ。(2015/05/08)

このたびのネパール大地震における日本の対応は、筆者が述べておられるように、今までに例がなく早かったようです。ところで、救援物資は空港に山積みされているにもかかわらず、被災地への配布が滞っていました。これは、ネパール政府の意向によるものなのでしょうか。これが事実だとすると、一部メディアが報道したように、ネパールに強い影響力をもつといわれている中国に対する深謀遠慮なのかもしれませんが、これでは被災者は救われません。(2015/05/08)

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齋木 昭隆 三菱商事取締役・元外務次官