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医療費削減に効く「飲むセンサー」

大塚製薬の世界初“IoT薬”が米国で承認

2017年11月22日(水)

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大塚製薬が開発した、センサーを内蔵した「世界初」の飲み薬が米国で承認された。収益の大黒柱だった大型薬の特許切れと、飲み忘れなどで生じる「残薬」問題が背中を押した。本格化しつつある医療のデジタル化は、世界中で深刻化する医療費増加の“特効薬”になるかもしれない。

飲むだけで自動的に服薬状況を記録
●大塚製薬が開発したデジタル医薬品の仕組み
センサーが胃液と反応すると信号を発し、検出器を介してクラウドに蓄積。患者や医師がアプリ上で服薬状況を確認できる。センサーは消化されず体外に排出される

 11月13日、世界初の“IoT医薬品”が米国食品医薬品局(FDA)で承認された。大塚製薬が米企業と共同開発した「エビリファイ マイサイト」。同社の統合失調症や双極性障害(躁鬱病)などの治療薬「エビリファイ」に約3mm大のセンサーを埋め込んだものだ。

 外観は通常の錠剤と同じ。異なるのは飲み込んだ後だ。センサーが胃液と反応すると独自のシグナルを発信。体に貼り付けたパッチ型の機器が検知すると、患者の同意を得たうえで日時などがクラウド上のサーバーに送信される。処方した薬がきちんと服用されているか、医師がパソコンで確認できる。

日経ビジネス2017年11月27日号 16ページより

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