特集 ソニー甦ったのか?

PART 1

平井改革を因数分解 見えてきた成果と課題

2018年2月23日(金)

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2018年3月期に20年ぶりの営業最高益更新をほぼ確実にしたソニー。平井改革を数字から読み解くと、基本に忠実な改革の具体策が浮かび上がってきた。

2018年3月期に20年ぶりの営業最高益更新をほぼ確実にし、社長の座を譲る平井一夫社長兼CEO(写真=竹井 俊晴)

 「ソニーの経営者は技術の先読みができなくてはならない。技術トレンドを見通せる経営陣にしてもらわないと、エレキ事業の再生はない」「今後、ソニーが何を生み出そうとしているのか分からない」「求心力もリーダーシップも生まれない」

 日経ビジネスは2015年4月20日号で、「ソニーが変われぬ10の理由」と題した特集を掲載した。取材に応じた元経営幹部を含むソニーOB60人は、辛辣な言葉で、18年3月期までの中期経営計画を発表したばかりの平井一夫社長兼CEO(最高経営責任者)ら経営陣の手腕に疑問を投げかけた。

 その中計の最終年度にあたる今期、ソニーは7200億円の営業利益を見込む。昨年4月に公表した期初の目標額は5000億円だったが、四半期決算のたびに上方修正を繰り返し、20年ぶりの最高益更新をほぼ確実なものとした。

20年間越えられなかった壁
●ソニーの連結売上高と営業損益の推移

日経ビジネス2018年2月26日号 26~33ページより

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