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田原 総一朗(たはら・そういちろう)

ジャーナリスト

田原 総一朗

1934年滋賀県生まれ。早大文学部卒業後、岩波映画製作所、テレビ東京を経て、フリーランスのジャーナリストとして独立。1987年から「朝まで生テレビ!」、2010年から「激論!クロスファイア」に出演中。新しいスタイルのテレビ・ジャーナリズムを作りあげたとして、1998年、ギャラクシー35周年記念賞(城戸賞)を受賞。また、オピニオン誌「オフレコ!」を責任編集。
2002年4月に母校・早稲田大学で「大隈塾」を開講。塾頭として未来のリーダーを育てるべく、学生たちの指導にあたっている。

◇主な著書
暴走司会者』(中央公論新社) 2016
トランプ大統領で「戦後」は終わる 』(KADOKAWA) 2016
起業家のように考える。』(プレジデント社) 2016

◇関連リンク
Twitter:@namatahara

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

田原総一朗の政財界「ここだけの話」

東京医科大学問題、男女不平等はここだけか

2018年8月10日(金)

東京医科大学の問題に対し、批判はもっともだが、そこにとどまってはいけない(写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ)

 今回は、二つのテーマについて触れたいと思う。まずは、東京医科大学の入試不正問題だ。

 東京医科大学の入試で、女子の合格者数を抑えようとする得点操作が明るみになり、各メディアが大批判をしている。そのような不平等な話は断じて許されない。政府が女性活躍を推進している今、時代錯誤もいいところである。

 その批判はもっともだ。ただし、その大批判をしているテレビ局、新聞社の内部は、男女平等と言えるのだろうか。例えば、役員の中に女性は何割いるかといえば、ほとんどいない。

 他業界も同様だ。上場企業の女性役員の割合は、なんと3.7%しかないという。東京医科大学の女子の合格者は2割であることを考えると、こちらの方がまだマシではないかと思えるほど低い。あるいは総務省による労働力調査によると、2016年の管理職に占める女性比率は、約13%という数字が出ている。

 政界でも同様の傾向がある。衆議院議員で、女性の比率は10.1%だ。これは世界で150位前後を推移している。つまり日本は、女性役員、女性管理職の割合も、先進国の中では最低水準なのである。マスメディアは、自社の状況に全く触れないまま、東京医科大学の批判ができるのか。

 数年前、僕はある2社のマスメディア幹部からこんな話を聞いたことがある。

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齋木 昭隆 三菱商事取締役・元外務次官