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KKコンビ世代を襲う「限りなく黒に近いグレー」

「同一労働同一賃金」+「均衡」=ミドル世代の賃金抑制

2016年2月9日(火)

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 限りなく黒に近いグレーでも、黒とは雲泥の差があることを思い知らされた気がする……。衝撃のドラフト。日本シリーズでの涙。同世代であれば、誰もが記憶しているドラマがあるだけに、ショックだった。

 戦うものがなくなった、天井ばかり見上げてた、「もう関わらないでくれ!」か。あ~、なんでやねん。というか、黒であることが決定的になり、自分がかなりショックを受けているという事実に、少々驚いている。

 「ってことは今回は、KKコンビについてKKが書くんかい?」

 いやいや、そういうわけではありません。

 ただ、グレーと黒の距離。それをメチャクチャ感じてしまったので、今回はもうひとつの「限りなく黒に近いグレー」を、取り上げようと思う。

 KKコンビ世代といえる40代、とくに40代前半の”氷河”を巡る「グレーと黒」についてである。

アベノミクスの恩恵を全く受けていない世代

 実はあまり報じられていないのだが、アベノミクスの恩恵を全く受けていない年代が、ピンポイントで存在する。

 “氷河期世代”の勝ち組、である。

 「中年フリーター」「中年パラサイト」など、切ないネーミングをつけられる非正規の人たちじゃない。厳しい就職戦線を勝ち抜いた、「大企業の正社員の男性」が氷河に襲われているのである。

 昨年11月に公開された厚生労働省の『賃金構造基本統計調査』によれば、40~45歳男性の賃金だけ、前年比マイナス0.6%。全体では1.3%と上昇しているにも関わらず(男性1.1%、女性2.3%)、この年代だけマイナスだった。

 しかも、

  • 「大学・大学院卒」の『40~45歳男性』は、マイナス1.1%
  • 「大企業」の『40~45歳男性』は、マイナス2.3%

 で、フツーであればエリートとされる人たちが、とりわけ冷たい風にさらされていることがわかった。

コメント24件コメント/レビュー

エデルマン・トラストの調査に関する章(次回リポート)への投稿でも指摘させて頂きましたが統計資料を引用する時にはその資料の信頼範囲を考慮しなくてはならないと考えます。例えば今回引用の【平成26年賃金構造基本統計調査】のサンプル数は556万人で(日本の常用就業者総数は 5,349万人) n/N=0.104であります。しかしそのサンプルの人員内訳たるや大・中企業と小(99人以下)企業の人員比率が85%対15%と逆転しています。実際とはかけ離れたデータを用いて全体の平均値を公表する手法は以前から使用されていましたがアベノミクス成果を吹聴する様になって特に顕著です。これが政府発表値に現実感が伴わない大きな要因となっています。政府刊行統計白書は政策と現実のギャップを見つけ出して次の施策に繋げるための使命を担っている筈なのですがその内容検定を閣議で行う必要があるために現政権に不都合な結果は極力難解な表現で隠蔽され成果のみ強調される傾向があります。貴姉の鋭い分析力でそのあたりを明らかにして頂きたくお願い致します。(2016/02/23 12:51)

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「KKコンビ世代を襲う「限りなく黒に近いグレー」」の著者

河合 薫

河合 薫(かわい・かおる)

健康社会学者(Ph.D.)

東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

エデルマン・トラストの調査に関する章(次回リポート)への投稿でも指摘させて頂きましたが統計資料を引用する時にはその資料の信頼範囲を考慮しなくてはならないと考えます。例えば今回引用の【平成26年賃金構造基本統計調査】のサンプル数は556万人で(日本の常用就業者総数は 5,349万人) n/N=0.104であります。しかしそのサンプルの人員内訳たるや大・中企業と小(99人以下)企業の人員比率が85%対15%と逆転しています。実際とはかけ離れたデータを用いて全体の平均値を公表する手法は以前から使用されていましたがアベノミクス成果を吹聴する様になって特に顕著です。これが政府発表値に現実感が伴わない大きな要因となっています。政府刊行統計白書は政策と現実のギャップを見つけ出して次の施策に繋げるための使命を担っている筈なのですがその内容検定を閣議で行う必要があるために現政権に不都合な結果は極力難解な表現で隠蔽され成果のみ強調される傾向があります。貴姉の鋭い分析力でそのあたりを明らかにして頂きたくお願い致します。(2016/02/23 12:51)

このKKコンビ世代もといイチロー・松井世代は、就職氷河期である以前に、第二次ベビーブーマーでもあるわけです。

この我々忘れられた世代を放置したままにしておくと、今度はこのボリューム的に無視できない年齢層が団塊世代パート2として社会に重くのしかかるようになりますよ?

もっとも、このままならこのままで逃げ切って、今まで低賃金長時間で身も心も削りながら社会を支えきた分を取り返すのもアリかと思い始めました。

我々は少子化対策からもスッポリ抜け落ち、次世代の心配もさほどしなくて済みますし。(2016/02/17 08:51)

記事中で、「ジョブ型でない日本は職務給が残っており」との記載がありますが、これは「職能給」の誤り。 職務給は文字通り職務(=ジョブ)に対する対価。 一方で「勤続年数を経ることで職務に習熟し、能力が上がる(はず)」という理由から、年齢や勤続年数で給与を積み増していくのが「職能給」   ただ、日本の企業の多く、特に管理職では、もうすでに職能給は無くなり、職務職位に応じた定額やバンド制の賃金体系に移行していると思いますけどね(2016/02/15 08:49)

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