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すべての新築マンションは勝手格付けされている

7つの法則で資産を増やせる物件を選ぼう

2018年3月20日(火)

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 マンションを購入するとしよう。今から35年の住宅ローンを組むと、返済終了は2053年になる。2050年には日本の総人口が1億人を割り込んでいるのだから、それに抗う物件を選ばないとならない。それは資産価値が落ちにくく、今後10年スパンで値上がりすら狙える資産となる。

 住み替えを視野に入れれば、資産を増やすことも可能である。実際、私は自宅を住み替え既に数千万円のキャッシュを手にしている。その方法を書いた本はベストセラーになった。マンション版の「食べログ」のように、全新築物件の資産価値を数値化した無料会員制サイト「住まいサーフィン」(編集注:沖氏の会社が運営)には22万人の会員がいる。自宅で資産形成する方法は今やマンション購入検討理由の1位になっている(大手不動産会社7社が共同運営する新築マンション検索サイト「MAJOR7」調べ)。

7つの法則の実効性を検証

 資産性の高い物件を割安に購入できれば、含み益は出やすい。その法則は以下のように7つある。

  • 【法則1】タイミングが重要
  • 【法則2】都心の方がいい
  • 【法則3】駅近の方がいい
  • 【法則4】大規模マンションの方がいい
  • 【法則5】低層よりタワーの方がいい
  • 【法則6】ワンルームはNGで、ファミリータイプの方がいい
  • 【法則7】適正価格以下で購入する

 これをもう少し単純化すると、「いつ」(法則1)、「どこで」(法則2・3)、「どんな物件を」(法則4・5・6)、「いくらで」(法則7)購入するかである。

 もっとまとめると、マンションの資産性は「儲かる確率」(法則2・3・4・5・6)によって決定され、割安度は「沖式新築時価」(法則7)の価格で判断できる。

 本連載では詳細な説明を省くが、私の書籍を確認してもらえれば因果関係を明確に理解していただけるだろう。。7つの法則については、『マンションは10年で買い替えなさい』で、最新の法則性を網羅した情報は上梓したばかりの『2020年以後も勝ち続けるマンション戦略バイブル』がいいだろう。

 信頼できるか否か、要は、住まいサーフィンでマンション毎に設定されている「儲かる確率」と「沖式新築時価」という数字に信憑性があればいいわけで、その有効性を検証してみた。

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「すべての新築マンションは勝手格付けされている」の著者

沖有人

沖有人(おき・ゆうじん)

不動産コンサルタント

1988年、慶應義塾大学経済学部卒業後、コンサルティング会社、不動産マーケティング会社を経て、1998年、アトラクターズ・ラボ(現スタイルアクト)を設立、代表取締役に就任。/

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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